転職で必須条件を満たしていないとき応募できる？採用される可能性について解説

求人情報を見て、「いいな」と思う求人を見つけたものの、記載されている応募条件を満たしていなかった場合、あなたならどうしますか？

「応募条件を満たしていないのだから、応募しても意味がないだろう」

こんな風に考える人は多いのではないでしょうか。

しかし、実は応募条件を満たしていなくても採用される可能性はゼロではないのです。

せっかく働きたいと思える会社に出合えたのに、チャレンジする前から諦めてしまうのは非常にもったいないことです。

この記事では、企業が応募条件を設定する理由を知り、条件を満たしていない場合でも採用を目指す方法について解説します。

【この記事の要約】
●応募要項の必須条件を満たしていなくても応募可能
●条件は欲しい人材を募るための目安
●必須条件を満たしていなくても採用されやすい業種や業界もある
●条件に満たない場合は、スキルや経験をアピールして不足部分をカバーする必要がある
●条件に満たない求人で採用されるためには自己分析の徹底が欠かせない

応募条件を満たしていなくても応募は可能

結論から言うと、応募条件を満たしていなくても応募は可能です。
応募条件は、応募する前提として必須条件を満たしているのが理想という意味合いであることが多く、「必須」と記載されていない限り絶対ではないと考えてよいでしょう。「こんな人が欲しい」という目安の場合が大半です。

応募条件がある企業に応募するかどうかを迷っているなら、いっそ応募してチャンスを広げる方が選択肢を狭めずにいられます。応募書類を見た企業担当者が、「応募条件は満たしていないけれども、活躍してくれそうなスキルをたくさん持っている」と思えば、面接に進める可能性も十分にあります。

ちなみに、応募すること自体にリスクはありません。応募条件を満たさずに応募したからといって、企業からの印象が悪くなることも不利益を受けることもないため、安心して検討してください。

企業が応募条件を設ける理由

応募条件は必須ではない企業も多いことがわかりました。
では、企業はいったいなぜ、何のために応募条件を設けるのでしょうか。

それには主に以下の理由があると考えられています。

● 求める人物像に近い人材を集めるため
● スキルや経験を判断するため
● 希望の人材をそのまま記載している
● 即戦力が欲しい

一つずつ詳しく見ていきます。

求める人物像に近い人材を集めるため

あえて応募条件を設定することで、応募者をふるいにかけたいという意図もあるでしょう。
「経験・スキル不問」「未経験者OK」と募集するよりも応募のハードルが上がるため、より意欲の高い人材を集めたいと考えている可能性があります。

また、応募条件は企業が求める人物像を示すための手段としても有効です。条件を見れば実際にどのような業務に就くのか想像しやすくなるため、自社とマッチしない応募者を減らすことができます。

スキルや経験を判断するため

応募者のスキルを客観的に判断するために、応募条件を設定している場合もあります。あらかじめ具体的なスキルや経験が把握できれば、想定している業務を問題なく遂行できるか判断しやすくなります。たいてい「経験年数3年以上」など、応募条件にスキルの目安が提示されていることが多いでしょう。この場合は、3年という期間よりも「初心者ではなく一人前に業務をこなせる人が欲しい」という企業側の意図をくみ取ることが大切です。

希望の人材をそのまま記載している

応募条件に細かい条件や具体的な仕事内容が記載されている場合は、退職者の後任を探している可能性があります。
企業としては、いくら退職者が出ようとも業務を滞らせるわけにはいきません。退職によって抜けた穴を早急に埋めるため、前任者と同じかそれ以上の仕事ができるスキルを持った人物を見つけたい、というのが企業側の意図です。このようなケースでは、条件重視で応募者を採用する場合が多いと考えられます。

即戦力が欲しい

新入社員と違い、中途採用の社員には即戦力として働いてほしいと考える企業は少なくありません。ただし、即戦力の定義は企業によっても、また採用するポジションによっても異なるので、志望する求人ごとに条件を確認しておきましょう。少なくとも担ってほしい業務に必要とされるスキルや経験が一定以上必要なことは確かです。
また、人材育成に時間とお金をかける余裕がない企業も最初から即戦力を採用したいと考えるため、応募条件を細かく設定している傾向があります。

必須条件を満たしていなくても採用されるケース

必須条件をクリアするのが重要でない場合もありますが、まったく何の経験もスキルも不要というわけではありません。

以下のようなケースであれば、必須条件を満たしていなくても採用される可能性は高くなるでしょう。

● 経験や知識、スキルが高い
● 実績がある
● タイミングや状況によって条件が変わる可能性もある

一つずつ見ていきます。

経験や知識、スキルが高い

転職の場合、学歴や資格の有無よりも経験や知識、スキルが評価されやすい傾向があります。
この職務経験は仮に募集職種の経験でなかったとしても、選考に有利に働く可能性があります。例えば、志望する募集が未経験の職種であっても、応募者の経験やスキルから十分に活躍できる見込みがあると判断されれば採用に踏み切るケースもあるでしょう。未経験であることをカバーできる以上の魅力的なスキルがある場合は応募してみる価値はあります。

実績がある

過去に仕事上で何らかの実績を上げた人は、どの業界に行っても活躍できる要素を持っているものと評価されやすくなります。そのため、同業種に限らず、異業種に転職する場合でも実績がプラスに働くことは大いにあり得るでしょう。
特に営業職は、何より成果が重視される傾向にありますので、例えば社内で表彰された経験などがあれば積極的にアピールするべきです。実績が評価されれば面接に進める可能性が高まります。

タイミングや状況によって条件が変わる可能性もある

求人を出したらからといって、すぐに応募が集まる職種や企業ばかりではありません。
思うように人材が集まらないケースや希望の人材に出会えずに採用に苦戦するケースもあるでしょう。そのような求人案件は、いずれ応募条件が緩和されたり、また仮に条件を満たしていなくても面接に進めたりすることがあります。
募集要項をこまめに更新している企業ばかりではないので、求人が掲載されてからどれくらい経過しているかをチェックしてみるのもおすすめです。もし掲載から長期間経過している求人なら、すでに条件が緩和されているかもしれません。

必須条件を満たしていなくても選考を通過しやすい求人

応募条件を設定する意図は企業によってさまざまです。徒労に終わらせないためにも、応募条件を満たさなくても採用される可能性のある求人を見極めてから応募するとよいでしょう。

見極めのポイントは以下の通りです。

● 人手不足の業界や職種
● 研修制度が充実している企業
● ポテンシャル採用・人柄重視と記載のある求人
● 総合職採用を行っている求人

一つずつ見ていきます。

人手不足の業界や職種

人手不足の業界や業種は、必須条件を満たしているかよりも一緒に働いてくれるかどうかを重視している場合が多い傾向にあります。そのため、提示した応募条件で応募者が集まらなかった場合には、条件を緩和して採用することも少なくありません。

例えば、建設業界の施工管理、介護業界、運送業界は少子高齢化の影響が大きく、人手不足が深刻化しているので狙い目です。応募条件を満たしていなくても採用される可能性が高いといえるでしょう。

研修制度が充実している企業

研修制度が充実している企業は、採用後に自社で人材育成ができます。たとえ必須条件を満たしていなくても、自社で育成後に戦力になるならば採用される可能性はあるでしょう。

ただし、規模の小さな会社などは育成にコストをかける余裕がないところも多く、即戦力になることが重視される傾向があります。

もし求人情報に研修制度についての記載があれば、条件を満たしていなくても採用される可能性があるため、チェックしてみましょう。

ポテンシャル採用・人柄重視と記載のある求人

ポテンシャル採用や人柄重視と記載された求人は、スキルや経験よりも人柄や潜在的な能力を重視した採用を行っている企業です。いくら応募条件を満たすスキルがあっても順応性がないなどの理由によりうまくいかないケースもあるため、応募者の中身を確認したいと考える企業は珍しくありません。このような企業は面接で応募者の人となりを見るところが多く、書類選考を通過する確率が高い傾向にあります。

また、「パーソナリティ重視」など、条件ではなく候補者の個性を重視するスタンスの求人も、面接に進める可能性があるためチェックしておきましょう。

総合職採用を行っている求人

総合職採用を行う企業は、幅広い部署で経験を積みながら、将来の幹部候補として成長してくれる人材を求めています。採用後の配属先も特定の部署に限定されておらず、それぞれの適性に合わせていくつかに分かれるのが一般的です。そのため、特定のスキルや経験というよりもバランスの取れた総合的な能力を重視する傾向にあります。
幅広い視点で選考されるため、応募条件に満たなくても選考を通過できる可能性が高いでしょう。

必須条件を満たしていないときの注意点

必須条件を満たしていない求人に応募する場合には、いくつか踏まえておくべき注意点があります。
ポイントは以下の通りです。

● 業務独占資格が必須の場合は難しい
● 条件を満たしている人よりは不利
● 年齢が若い方が有利な場合もある
● 意欲アピールだけで戦わない

一つずつ見ていきます。

業務独占資格が必須の場合は難しい

例えば宅地建物取引士、行政書士など、資格がないと法律上業務を遂行できない仕事があります。そのような仕事の求人では業務独占資格が必須条件になるため、資格がなければ書類選考の段階で不採用になる確率が高いでしょう。

ただし、資格取得に向けて勉強中の人や、取得できる見込みがある人はその旨を伝えることで書類通過ができる可能性があります。アシスタントや補助として働く方法もあるため、まずは応募してみることをおすすめします。

条件を満たしている人よりは不利

必須条件を満たしていなくても応募できるとはいえ、条件を満たしている応募者が他にいた場合は採用される可能性が低くなります。
募集人数に対して応募数が多ければ他の応募者と比較検討されるため、当然条件を満たしていない応募者は不利になるでしょう。

本来欲しいのは即戦力です。条件を満たしているに越したことはありません。
応募する段階で、比較された場合には条件を満たしている人の方が選考を通過しやすいことは覚悟しておきましょう。

年齢が若い方が有利な場合もある

採用や育成にかけたコストを回収するには、できるだけ長く働いてもらう必要があります。また、教育のしやすさ、新しい環境への順応力の高さなどから、特に転職の場合は、年齢の若い人を求める企業が少なくありません。
応募条件に満たない場合でも、若い人ならば長期的な視点で評価してもらいやすくなります。

求人案件に「◯歳以下の方」という条件が提示されていた場合は、年齢が低い方が有利になることを心に留めておきましょう。

意欲アピールだけで戦わない

30代以上の転職では、即戦力が求められることが多くなります。応募者も前職で培った経験やスキルを強みとして戦うのが基本のスタイルです。
もちろん、熱意や意欲も大切ですが、それしか強みがないのなら20代の応募者にはかないません。これまでの経験を振り返り、スキルの棚卸しを行ってアピールポイントを整理しましょう。

必須条件を満たしていないときの対処法

必須条件を満たしていない求人に応募する際には、以下のコツを押さえておくと選考を通過できる可能性が高まるでしょう。

● 応募書類でのアピールの仕方を工夫する
● 筆記試験で高得点を狙う
● 熱意や意欲を持って、志望動機を伝える
● 転職エージェントに相談する

一つずつ対処することで、採用確率を上げられるかもしれません。
詳しく説明します。

応募書類でのアピールの仕方を工夫する

転職では即戦力が求められる傾向があるため、履歴書や職務経歴書に記載する「前職で培った経験やスキル」はほとんどの企業が重視するポイントになります。
応募条件を満たしていないことは職務経歴書からわかるため、面接に進むには「応募条件は満たしていないけれど、話を聞いてみたい」と思わせる内容が求められます。それには、応募先企業で生かせる経験やスキルを具体的に伝えることが効果的です。
例えば、応募条件に提示されている経験年数が足りない場合は、短期間でも実績を出せたことを伝えられればカバーできる可能性が高くなるでしょう。

筆記試験で高得点を狙う

転職で課される筆記試験の内容や難易度は、企業によっても職種によってもさまざまです。適性検査や論作文、また専門職の場合は職種に特化した専門的な知識を問う問題が出ることもあります。
中途採用試験における筆記試験は、応募者の知識や能力、性格などをチェックするのが目的です。筆記試験の結果がどの程度選考に影響するかはわからないものの、少なくとも必須条件を満たしていない人にとっては不足分を補う一つのチャンスになり得ます。
高得点を取ることで、高い能力を持っている人材であることを企業にアピールしていきましょう。