転職で年収は上がる？ 下がる？ アップさせる方法や上昇額の相場を紹介
「転職をすると年収は上がるのだろうか？」
この記事にたどり着いたあなたは、そんな疑問を抱えているのではないでしょうか。
実際に、転職をすることで年収がアップするのか疑問に思っている人は多いと思います。
一方で、年収がアップするかどうかは、その人の転職先の業界や、転職先の事情、また自分自身のスキルや経験によっても変わります。
そこで、本記事では以下のポイントを踏まえて、転職による年収の変化について紹介します。
・転職で年収アップする場合、前職の5～10%程度上がる
・アップする人は高収入の業界や大手へ転職しているケースが多い
・年収が下がる場合は企業規模が小さくなったり地方への転職をしたりしているケースが多い
・年収についてはきちんとしかるべきタイミングで交渉する必要がある
転職を考えているけれど、転職するからには年収も上げたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
転職でアップする年収の平均額は？
転職すると年収が上がる場合もあれば下がる場合もありますが、上がる場合は平均して前職の5～10%ほどアップするといわれています。
しかし、転職をしてすぐに年収をアップさせるためには、転職先で即戦力として活躍できるようなスキルや経験が求められます。
そのため、転職後の年収アップは難しい場合が多いです。
もし、あなたが前職と同じ業種での転職を希望していて、ある程度の経験を積んでいるのであれば、転職先で年収を上げられる可能性も高いでしょう。
一方で、未経験の業界や業種への転職の場合は、年収が下がってしまう可能性があります。
未経験の業界や業種への転職に挑戦しようと考えている方は、その点を踏まえておきましょう。
そもそも年収はどうやって決まる？
そもそも年収がどのように定められているかを知っておくことをおすすめします。
年収は、働いている業界や企業、個人それぞれのスキルによって変わります。
その中でも、特に業界や企業の違いが大きく影響します。
業界ごとに比較すると、年収が高い業界とそうでない業界では、月に約10万円の差が生まれる場合もあります。
転職先で求められるスキルや経験は、業界ごとに異なりますが、もし生かせるものがあれば、それを生かして年収が高い業界に転職し、年収をアップさせるのもよいでしょう。
業界や会社の規模によって左右されることも多い年収ですので、なかなか自分自身の努力だけでは変えられない部分も多いのが現実です。
年収をアップさせることに重きを置きたいという人は、役職を上げたり、副業をしたりするという方法もありますし、転職も一つの方法です。
年収アップした人の割合
ここで、転職をして実際に年収が上がったケースについて紹介します。
ある調査では、転職後に前職と比較して年収が50万円以上増えた割合は39.5%に上るということが分かっています。
それを月収に換算すると、4万円以上増えている計算になります。
収入が月に4万円以上増えると、転職によって経済的な余裕が生まれた、という方も多いでしょう。
また、年収ごとの割合は、最多年収帯は転職前後ともに300万円～349万円ですが、それより高い400万円～449万円の年収帯では転職前が9.1%であったのに対し、転職後は10.7%とやや増加します。
特に、30代男性の上がり幅が大きく、年収アップした人の割合は47.7%と半数近くを占める調査結果があります。
年収ダウンした人も一定数いる
一方で、転職によって年収が下がった人ももちろんいます。
厚生労働省による雇用動向調査によると、転職によって、前職と比べ年収が減少した割合は、35.2%いることも分かっています。
同調査では、転職しても年収が変わらないと回答した人の割合も29.0%ということが分かっています。
転職によって年収が増える人も多くいますが、変わらない人や減った人も少なくありません。
さらに、年収が減った人の中で1割以上減少した人の割合は26.3%、年収が増えた人の中で1割以上増加した人の割合は23.7%という調査結果が出ています。
この結果から、年収の増加幅や減少幅は転職先によって大きく変わる可能性もあるということが分かります。
転職で年収アップさせる5つの方法
転職で年収を上げたい人向けに、年収をアップするための方法を紹介します。
・年収が高い業界へ転職する
・同じ業界の大手に転職する
・成果主義の会社に転職する
・市場価値とニーズが合った会社に転職する
・生かせる経験や実績をアピールしてマッチした会社へ転職する
上記5つの方法をそれぞれ説明します。
一つずつ見ていきましょう。
年収が高い業界へ転職する
1番目は、年収が高い業界へ転職することです。
現職で勤めている業界よりも、平均年収が高い業界へ転職するケースです。
職種はそのままで、年収が高い業界へ転職すれば、年収アップが見込めます。
職種まで変えると、未経験者としての扱いになる可能性があります。
未経験者としての扱いになってしまうと、いくら年収が高い業界だったとしても、年収アップはあまり望めないでしょう。
そのため、年収アップを希望する場合は、同じ職種で、年収が高いとされる業界へ転職することをおすすめします。
具体的に、年収が高いといわれている業界は金融業界やIT・通信業界、コンサルティング業界などがあります。
それぞれの業界について調べて、興味がある業界や、あなたにマッチする業界がないかチェックしてみましょう。
同じ業界の大手に転職する
2番目は、同じ業界の大手企業に転職することです。
現職で勤めている会社と同じ業界の大手企業に転職するケースです。
大手企業に転職するメリットとしては、年収が高くなる可能性があるだけでなく、任される仕事の規模感が大きいことや、福利厚生が充実していることが挙げられます。
任される仕事の規模感が大きくなると、その分もちろん責任も増えますが、やりがいや仕事へのモチベーション、任務を終えた後の達成感が得られる魅力もあります。
福利厚生が充実していると、社員が実質的に負担する金額が減り、その分も見なし年収として増えることが期待できます。
もしあなたが、転職はしたいけれど、業界や業種は変えずに働きたいと考えている場合は、同じ業界の大手企業への転職をおすすめします。
成果主義の会社に転職する
3番目は、成果主義の企業へ転職することです。
あなたが仕事で上げた成果に応じて、年収が決められる企業に転職するケースです。
このパターンは、外資系の企業に多く見られます。
他にも、インセンティブ制度がある会社や、年齢や勤続年数に関わらず成果を上げれば昇進できる会社もあります。
このような会社に転職をした場合、あなたの努力次第で年収が大幅に上がる可能性があります。
もし、現職で年功序列の文化が残っている企業に勤めている方は、成果主義の企業に転職すると正当な評価制度のもと働くことで、仕事に対しての意欲も増すでしょう。
ただし、成果主義の会社へ転職した場合、常に成果を出し続ける必要があります。
そのため、プレッシャーに弱いとミスマッチになる可能性もあるので、注意しましょう。
市場価値とニーズが合った会社に転職する
4番目は、自分自身の市場価値とニーズが合った企業に転職することです。
あなた自身の市場価値を最大限生かせる企業に転職するケースです。
このパターンでは、自分の市場価値を正確に把握した上で、希望する年収を企業に提示する必要があります。
自分自身の評価を把握することは難しいのですが、正しく理解して、あなたを必要とする企業や、あなたのスキルを高く評価してくれる企業に転職できれば、年収アップにつながります。
自分自身の市場価値を正確に把握せずにやみくもに転職活動をしても、企業側にとっては、あなたを採用した際のメリットや、入社後の活躍のイメージが伝わらないので、年収アップは期待できないでしょう。
自分自身の市場価値を把握するのは難しいので、一人で考えるのが不安という方は、転職エージェントに相談するとよいでしょう。
生かせる経験や実績をアピールしてマッチした会社へ転職する
5番目は、あなたの経験や実績をアピールして、マッチする会社へ転職することです。
4番目と重なる部分もありますが、あなたがこれまで積んできた経験や実績を、転職先で発揮できることをアピールするケースです。
あなたの前職での経験や実績と、企業が求める人材がマッチすると年収アップにつながる可能性が高くなります。
そもそも、転職して年収を上げるためには、あなたが転職先の企業で即戦力として活躍できることが前提になります。
そのため、企業側から即戦力にはならないと思われると、年収のアップは期待できません。
年収アップを狙うためには、これまであなたが培った経験やスキルを、転職先でどのように生かせるか、どの部分で貢献できるかを考えてアピールしましょう。
もし、前職とは異なる業界への転職を希望する場合でも、マネジメント経験やプロジェクト管理経験があれば生かせるので、アピールすることをおすすめします。
転職で年収が上がりやすい人の特徴
次に、転職によって年収が上がる傾向が高い人の特徴を紹介します。
・20～30代前半の若い層
・現職の年収が同業種の中でも低い
・交渉する能力が高い
・能力を適正に評価されていない
上記4項目の特徴について、説明します。
一つずつ見ていきましょう。
20～30代前半の若い層
1番目の特徴は、20代から30代前半の若い層という点が挙げられます。
企業側からすると、若い世代の人は柔軟性に富んでいて、成長が期待できるという強みがあります。
企業側も若い層を採用するメリットは大きいので、積極的に採用したい年代と考えられています。
実際に、厚生労働省の調査によると、30代前半までの年代では、転職によって年収が上がったと回答した人は半数近くに上ります。
20代から30代前半の若いうちに、転職をした方がより採用されやすく、転職によって年収アップを狙える可能性が高くなります。
現職の年収が同業種の中でも低い
2番目の特徴は、あなたの現職での年収が同じ業種の中でも低い人です。
厚生労働省による賃金構造基本統計調査では、業種ごとの平均賃金を確認できます。
それを参考にして、現職のあなたの年収が高いのか低いのかを確認してみましょう。
この統計では、性別や年代別の平均賃金も確認できます。
あなたが現職で所属している業種の平均賃金を確認して、この統計より低い場合は、年収も伸びしろがあるということになります。
この特徴に当てはまる人は同業他社への転職によって、年収がアップする可能性が高いといえます。
また、先述の通り、前職でスキルや実績を積んでいる場合は、同業他社に転職することで即戦力として採用され、年収が上がることも期待できます。
交渉する能力が高い人
3番目の特徴は、交渉する能力に長けている人です。
転職時に、企業側に対して年収や賞与などを交渉できる人は年収が上がる確率が高まります。
希望する条件を何も提示しないと、企業側の都合であなたの給与が決まる可能性もあります。
一方で、あなたの希望条件を伝えることができれば、企業側と話し合えるので、言わなかった場合と比較すると好条件になることもあるでしょう。
交渉するにあたっては、あなたが企業が求める人材とマッチしていることをアピールする必要があります。
あなたを採用するメリットがあることを証明するために、企業が求めているスキルや実績を持っていることや、企業に貢献できることをアピールしましょう。
ただし、自分の思いを一方的に伝えるだけでは、企業側を説得することはできません。交渉したいと考えている人は、根拠をもとにあなたを採用する利点が伝わるように準備しましょう。
能力を適正に評価されていない人
4番目の特徴は、持っている能力を会社から正しく評価されてない人です。
もし、現職であなたの能力や実績が正しく評価されていないと、年収が低い可能性があります。
スキルや実績が正しく評価されていると感じる場合は問題ありませんが、過小評価されていると感じる場合や、能力に応じた年収ではないと感じる場合はこの特徴に当てはまるでしょう。
その場合、転職活動で能力を適正に評価された場合は年収がアップする可能性が高いでしょう。
あなたの持っているスキルや実績を正しく評価してくれる企業であれば、転職活動も成功しやすいでしょう。
その際には、事前に人事評価制度について調べて、制度が整っている会社を選ぶなどの工夫が必要です。
年収が下がる転職の特徴
ここまで、転職によって年収が上がる人の特徴について述べましたが、一方では、年収が下がる人もいます。
そこで、転職によって年収が下がる人の特徴について紹介します。
・異業種・異職種への転職
・大企業から中小企業への転職
・都市部から地方への転職
・残業時間が短い会社への転職
上記4つの特徴について、説明します。
一つずつ見ていきましょう。
異業種・異職種への転職
1番目は、異業種や異職種への転職をする場合です。
前職とは完全に違う業界や業種へ転職する場合は、年収が下がる可能性が高いといえます。
前職とは異なる業界や業種へ転職した場合、即戦力としては期待されていないので、未経験者と同じ扱いになることもあります。
先述の通り、転職で年収が上がるのは、即戦力として活躍できることが前提です。
そのため、即戦力として認められていない人は年収が下がりやすいでしょう。
業界によっては、同業他社へ転職した場合でも、年収が低くなるケースもあります。
特に、前職での勤続年数が長かったり、役職に就いていたりした場合はそのケースに当てはまる可能性があります。
企業によって給与水準に差がありますので、その点は事前に調べておきましょう。
大企業から中小企業への転職
2番目は、大手企業から中小企業へ転職する場合です。
前職と同じ業種へ転職した場合でも、前職で大手企業に勤めた後に中小企業へ転職した場合は、年収が下がる可能性があります。
大手企業は、生産性が高いことや、ブランド力や影響力があるなどの特長があるため、一般的に給与水準が高い傾向があります。
そのため、前職より小規模の企業へ転職した場合、給与水準が下がることも考えられます。
しかし、中小企業への転職で一時的に年収が下がったとしても、転職先が後々成長すれば、年収が高くなる可能性も十分に考えられます。
その観点から考えれば、今後のことを見据えて、売上高が大幅に伸びたり、事業拡大したりする可能性が高い企業や、需要が高まると考えられる業界への転職も視野に入れるとよいでしょう。
都市部から地方への転職
3番目は、都市部から地方へ転職する場合です。
年収は地域によって大きく差があります。
もしあなたが前職で都市部の企業に勤めていて、地方の企業に転職する場合は年収が下がる可能性が高いといえます。
実際に、厚生労働省の調査によると、最も平均賃金が高いのは東京で、最も賃金が低いのは沖縄県です。その差は年間100万円以上あることが分かっています。
全国的に見て給与が高い都府県は、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府、兵庫県です。
それらの都府県から地方へ転職する場合は、基本的に年収が下がることを踏まえておいた方がよいでしょう。
残業時間が短い会社への転職
4番目は、残業時間が短い企業へ転職する場合です。
年収には残業代も含まれます。
前職であなたが残業をしていた場合、残業がほとんどないような企業に転職すると年収が低くなる可能性があるでしょう。
転職前と転職後で基本給が変わらなくても、残業時間の有無で年収が変動することは十分に考えられるため、長時間残業をしていた方は、その分減少すると考えておいた方がよいでしょう。
特に昨今は、働き方改革によって、残業時間を減らす動きがあるため、残業手当が少なくなる可能性は高いといえます。
前職で残業代を多くもらっていた方は、転職する際に応募先の残業時間も加味して調べておくとよいでしょう。
一方で、ワークライフバランスを重視し、残業をすることを前提に考えたくないという場合は、基本給やその他の手当をチェックしておきましょう。
転職で希望年収は伝えるべきか
転職をする際に、年収アップを目指す人は数多くいると思います。
しかし、実際に転職活動中の面接などで、希望年収を伝えてもよいのか疑問に感じている人も多くいるでしょう。
結論として、転職活動時に、あなたの希望年収は素直に伝えるべきです。
欲張らずに、履歴書に書いた額と同じ額を伝えるようにしましょう。
ただし、あまり欲張ってしまうと、印象が悪くなってしまう可能性があるので注意しましょう。
初めての転職で、自分の希望年収を伝えることに不安を感じる場合は、希望額と最低額を伝えることをおすすめします。
伝える額の相場が分からないという場合や、転職によって年収アップを望む場合は、最低額はあなたの前職での年収を伝えると無難でしょう。
希望年収の幅を広げておくと、採用される可能性も高まるので、より入社したい気持ちが高い会社には、この方法を取るとよいでしょう。
転職活動で年収の交渉をする際の注意点
上記にて、転職活動時に希望年収を伝えるべきと述べましたが、どうやって伝えたらいいかか事前に確認しておきたいですよね。
転職活動で年収の交渉をする際には、注意すべき点もありますので、紹介します。
・現職の年収を基準にしない
・希望額に根拠・説得力を持たせる
・応募先企業の平均額を上回らないようする
・条件提示で話をする
上記4つの注意点について、説明します。
一つずつ見ていきましょう。
現職の年収を基準にしない
1番目の注意点は、現職での年収を基準に考えないことです。
現職の年収を基準に考えていると、あなたが希望する額と企業側が提示する額にすれ違いが生まれる可能性があります。
同じ業界や業種への転職をする場合でも、前職と同等やそれ以上の年収が保障されているとは限りません。
応募先の企業が提示する年収が、現職の年収より下回る可能性もあるので、現職の年収をベースに考えないように注意しましょう。
しかし、先述の通り、現在の年収を希望年収の最低額として伝える場合は問題ありません。
また、手取り額と総支給額で企業側とすれ違いが起きないように、税金などが引かれる前の総支給額で伝えるのが一般的です。
希望額に根拠・説得力を持たせる
2番目の注意点は、提示する年収の希望額に根拠や説得力を持たせることです。
希望年収は、自分の能力や経験を客観視して、しっかり考慮した上で決めるようにしましょう。
あなたのスキルに対して高すぎる希望年収を提示するのは避ける必要がありますし、逆に設定が低すぎるというのも避けるようにしましょう。
自分の力量と比べて高い場合は、企業側から受け入れてもらえない可能性があります。
一方で、低く設定してしまうと、あなたの能力が過小評価されることにつながってしまうかもしれません。
年収を交渉する際、企業側には、あなたの力量を適切に評価してもらう必要があります。
採用担当者が納得できるように、根拠を持って年収の希望額を提示しましょう。
応募先企業の平均額を上回らないようする
3番目の注意点は、転職を希望する先の企業の平均年収を上回らないように伝えることです。
もしあなたが、自分の能力や実績に自信を持っている場合でも、提示する希望年収額は応募先の企業の平均年収額を上回らないように注意しましょう。
それは、どれだけ優秀な人材であったとしても、希望年収額が応募先の企業の平均年収を上回るような人材は採用しづらく、それがきっかけで不採用になる可能性が高いからです。
事前に企業の平均年収をチェックして、その範囲内で希望年収額を決めるのが無難です。
条件提示で話をする
4番目の注意点は、条件提示のタイミングで希望年収額の話をすることです。
面接の際に希望する年収を聞かれなければ、条件提示の話をするときに切り出すことをおすすめします。
条件提示の話をする場では、給与の確認をされるので、そのタイミングで希望年収の話をすると自然でしょう。
面接の際に、採用担当者から年収の話について聞かれなかったといって、突然年収の話を始めてしまうと、会話が不自然になってしまう恐れがあります。
そのような場面でも、焦らずにしっかりと機をうかがってから交渉するようにしましょう。
転職で年収アップさせるためのポイント
転職によって、年収を上げるためには、交渉時以外にもポイントはあります。
ここで、そのポイントを紹介します。
・年収＝自分への評価と考える
・市場で有効な経験やスキルを取得する
上記のポイントについて、説明します。
一つずつ見ていきましょう。
年収＝自分への評価と考える
最初のポイントは、年収を仕事上のあなた自身の評価と捉えることです。
評価というのは、具体的にあなたのスキルや経験に対する評価と考えるようにしましょう。
転職によって年収を上げるためには、それ相応の価値を転職先の企業に感じてもらわなければなりません。
ただ単に、やる気やポテンシャルという具体的に言語化できないもので希望年収を決めるのではなく、希望する年収に値する根拠を持たせる必要があります。
それができなければ、転職による年収アップは難しくなりますので、希望の年収が自分自身の評価と見合っているか、しっかりと検討しましょう。
自分自身で評価をするのが難しいという場合は、転職エージェントを利用して、アドバイザーに相談するのもおすすめです。
市場で有効な経験やスキルを取得する
次のポイントは、希望する転職先の業界や、転職市場で有効的な経験やスキルを取得することです。
転職による年収アップを実現させるためには、転職市場で必要とされるスキルや経験を、事前に身に付けておくことが重要です。
また、転職活動に向けて新たに身に付ける方法以外にも、以下のような経験があれば転職時に高く評価される可能性があります。
ここで、それらの経験について紹介します。
・仕組み作り・組織変革の経験
・プレイングマネージャーとしての活動
・上場企業での管理部門責任者の経験
・新規事業立ち上げ責任者
・女性の経営幹部
上記5項目に分けて説明します。
一つずつ見ていきましょう。
仕組み作り・組織変革の経験
転職によって年収アップが期待できる経験の1番目は、仕組み作りや組織変革の経験です。
前職で仕組み作りや組織変革を行った実績がある方は、リーダーシップがある人材と見なされ、高く評価される傾向があります。
デジタル化の推進や、持続可能な社会への動きを受けて、昨今の日本では経営の在り方の変革が求められています。
そのため、組織自体を変革した経験がある人は、大手企業でもベンチャー企業でも高い需要があります。
プレイングマネージャーとしての活動
転職によって年収アップが期待できる2番目の経験は、プレイングマネージャーです。
まず、プレイングマネージャーとは、言葉の通り、プレーヤーとしての役割とマネージャーとしての役割を同時に担う人のことです。
プレーヤーには売り上げに貢献する役割が求められ、マネージャーには部下の育成や管理をする役割が求められます。
それぞれの役割を果たすために必要とされる能力もまたプレーヤーとマネージャーによって異なります。
プレーヤーは、売り上げ貢献のために現場で実務経験を積み上げることで身に付ける能力が求められます。
マネージャーは、会社の現状を踏まえて問題を解決し、会社の今後を見据えた組織変革をするなど、管理能力が求められます。
プレイングマネージャーは、それらを同時に遂行するマルチタスク能力を持ち、幅広いスキルを持っていると評価されます。
また、プレイングマネージャーは、幅広い業務を一人で担うことができるため、人材不足にも対応できる人材として好印象を与えることができます。
どのような企業でも、需要が高く、転職市場でも引く手あまたといえる人材です。
上場企業での管理部門責任者の経験
転職によって年収アップが期待できる経験の3番目は、上場企業での管理部門責任者の経験です。
上場企業で、経理や人事など管理部門の責任者を経験したことがある人は、転職によって年収が上がる傾向があります。
前職で管理部門の責任者を務めていた人は、実務がこなせるという点が高評価につながります。
また、企業側が専門的な分野での採用や、管理職としての採用をしている場合は、その分野において能力や実績がある人を求めています。
そのようなケースでは、より年収アップにつながる可能性は高いでしょう。
新規事業立ち上げ責任者
転職によって年収アップが期待できる経験の4番目は、新規事業を立ち上げる際の責任者の経験です。
前職で新規事業開発の責任者を経験した人は、高年収で転職先の企業に迎え入れられる傾向が高いでしょう。
このような経験を持っている人には、転職先からインセンティブをもらえるプランを用意される可能性もあります。
インセンティブが与えられる場合は、成果に応じて報酬が上がるため、転職によって年収が上がることが期待できます。
さらに、前職での経験を踏まえて、転職先の企業で新規事業を立ち上げるにあたり必要不可欠な人材と評価された場合は、高収入でオファーされることも少なくありません。
女性の経営幹部
転職によって年収アップが期待できる経験の5番目は、女性の経営幹部の経験です。
このケースは女性だけに限ったものですが、前職で経営幹部を経験している人も、転職によって年収アップが期待できます。
昨今、女性のキャリアの向上が社会的にも注目され、女性の管理職の割合をアピールしている企業も数多くあります。
とはいえ、まだ女性の経営幹部経験者は貴重な存在です。
特に、中堅企業から大手企業は、女性幹部の比率を上げることに注力している企業も多いといえます。
そのような企業にとって、女性の経営幹部経験者は需要が高い人材であり、転職によって年収が上がる可能性は高いでしょう。
年収アップだけを目的とした転職をしない
ここまで、転職によって年収をアップさせることについて述べてきましたが、一つ大きな注意点があります。
それは、年収を上げることだけを目的にした転職活動をしないことです。
転職をする際に考慮すべき条件は、年収以外にも数多くあります。
年収だけではなく、基本的な業務内容や職場環境も確認するようにしましょう。
年収だけにとらわれて、他の条件を見過ごしてしまうと、ミスマッチが起きやすくなり早期退職につながる恐れがあります。
年収を上げることは、転職活動における重要なポイントですが、それ以外の条件もしっかりとチェックした上で企業選びをしましょう。
年収が下がっても転職したい場合の判断基準
年収をアップさせることだけを目的にした転職をしないということについて触れましたが、年収以外の判断基準を決められないという方も多くいると思います。
そこで、年収が下がったとしても転職すべきかどうかの判断基準について紹介します。
・生活できる水準かどうかを考える
・年収以上の魅力がある
・入社後に年収が増える見込みがあるか考える
上記ポイントについて一つずつ見ていきましょう。
生活できる水準かどうかを考える
1番目の判断基準は、生活できる水準に達しているかどうかです。
転職によって、前職の年収より下がってしまっても、生活できるかどうかを計算しましょう。
概算で判断が難しい場合は、転職後の年収を12分割して、月額の生活費と照らし合わせてみましょう。
ローンがある人は、月ごとに必要な額を算出して、月額の生活費に加算してください。
また、突然の出費がある可能性も考慮して、必要な金額を算出し、問題ないか検討しましょう。
年収が下がる転職をした場合は、経済的な理由で早期退職をしてしまうことにつながる恐れがあるので、慎重に考えることをおすすめします。
年収以上の魅力がある
2番目の判断基準は、年収以上の魅力があるかどうかです。
転職によって、前職より年収が下がってでもやりたい仕事であれば、転職するメリットはあるといえます。
仕事の目的をどう考えるかによって変わりますが、年収以上に大切にしたい価値観がある場合は、それがモチベーションになりますので、転職してもあまり問題はないでしょう。
年収は一時的に下がってしまっても、この間を修業期間として割り切ったり、実質的な収入は下がらないと考えたりするなど、年収以上の魅力を見いだしましょう。
ただし、このようなケースではパートナーや家族と相談する必要がありますので、協力を得られるか話し合うことをおすすめします。
入社後に年収が増える見込みがあるか考える
3番目の判断基準は、転職後に年収が増える見込みがあるかどうかです。
転職によって、一時的に年収が下がる可能性は十分に考えられます。
そこで、長いスパンで考えて、年収が増える見込みがあるかどうか考えましょう。
例えば、転職先の企業でインセンティブや評価制度が充実している場合、年収の増加は現実的になります。
会社の成長によって、年収が増える可能性もあるため、業界の動向を見据えて、年収が増えるかどうか検討しましょう。
ただし、年収が上がるかどうかは、あくまで予測であるため、過度な期待をせずに、現実的に考えられる範囲で判断することをおすすめします。
年収アップの転職ならジョバディに相談を
ここまで、転職によって年収を上げるための方法やポイントについて紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。
押さえておきたい重要なポイントは、転職で年収アップを狙うのであれば、あなた自身の評価に見合った会社を探すことです。
転職活動で年収アップを狙うにあたって、あなた自身の評価や面接時の企業との交渉が鍵になります。
しかし、あなたの転職市場での評価を正確に知ることや、年収の交渉は難しいですよね。
そのような不安を解消するには、転職エージェントの活用をおすすめします。
その転職エージェントの一つであるジョバディへの登録をおすすめします。
ジョバディにはキャリアアドバイザーが在籍していますので、あなたの転職市場での客観的な評価や、希望年収を伝える際の交渉術なども教えてもらえます。
それ以外にも、面接対策や書類作成のアドバイスも受けられます。
ホームページから、簡単にオンライン相談の予約をできますので、解消したい悩みがあれば気軽に相談してみてくださいね。
