転職で業界を変えるのは難しい？挑戦する際のポイントを解説

【この記事の要約】
●異なる業界への転職は、業界によって難易度が異なる
●異なる業界にチャレンジすることは、新たなスキルを得られて自分の可能性が広がる半面、前職の知識が生かせなかったり、それによって年収が下がったりする可能性がある
●異なる業界への転職に挑戦するなら、自分のスキルや経験を新しい業界でどう生かせるかのアピールや、転職したい業界の研究が必要

一度は就職したものの、別の業界に挑戦したいと考える人もいるでしょう。しかし、異業種への挑戦はハードルが高いイメージから、挑戦する前に諦めてしまう人も少なくありません。

この記事では、異なる業界に転職するメリットや、転職活動をする上でのポイントなどを解説します。

なお、最初から順に読むことで理解がしやすい構成になっていますが、時間がない人は気になるところだけピックアップして読んでも役立ちます。
業界を変えてやりたい仕事にチャレンジしたい人は参考にしてください。

転職で業界を変える難易度は仕事によって異なる

中途採用では、即戦力となることや教育コストを抑えられることが期待されています。業界を変える転職は前職で培ったスキルや経験が生かせず、採用しても一から研修を行わなければなりません。即戦力にはならないため、職種変更は難しいのが一般的です。
ただし、転職しやすい職種もあります。例えば、営業や販売、エンジニアなど未経験者の求人が多い仕事は、募集人数も多く、未経験者でも採用対象になりやすいでしょう。業界を変えて転職を成功させたい人には狙い目です。
一方で、広報やマーケティングなどの職種は、そもそも従事する人員が少ないため、経験者だけで採用枠が埋まってしまう傾向があります。業界を変える転職には向かない職種とわれています。

転職で業界を変える4つのメリット

業界を変える転職には主に以下4つのメリットがあります。

● 新たなスキルを得られる
● 視野や可能性が広がる
● 年収アップの可能性がある
● 市場価値が高い人材になれる

一昔前までは一度就職したら定年まで勤め上げる終身雇用制がベースであったため、いくつもの業界を知る機会はなかなかありませんでした。
個人のキャリアにおいて、複数の業界、職種を経験できることは大きな財産となるでしょう。

一つずつ詳しく解説します。

新たなスキルを得られる

異業種への転職は未経験の仕事に携わることになります。新たなやりがいやスキルを得られる余地は大いにあるでしょう。
「旧態依然とした経営から抜け出し、意思決定から実行までのスピードが速い会社で働きたい」「自社製品のないコンサルティングファームにいたので、事業会社で自社製品を売ってみたい」「新しい知識やスキルを身に付けて、会社とともに成長したい」といった理由で異業種への転職にチャレンジする人も多くいます。
異業種への転職では、環境も仕事内容も大きく変わります。現職ではかないにくい要望でも転職先では日常事として受け入れられていることも珍しくありません。不可能を可能にできるのも異業種へ転職する大きな魅力です。
また、昨今多くの企業が新しい価値の創造に取り組んでいます。転職市場においても複数の領域の知見を持つ人が重宝される傾向があり、異なる業界や分野でさまざまな経験を積むことは将来に向けての貯金にもなり得ます。

視野や可能性が広がる

長い間、同じ業種の中だけで仕事をしていると、見える世界が限定されてしまいます。もちろんその業界・職種に対する知見は深くなるため、一概にデメリットというわけではありません。しかし一方で、考え方や価値観が固定され、ルーティンワークのように業務をこなすようになる危険性もはらんでいます。転職によって業種や職種を変えることができれば、自然と見える世界も変わり、視野が広がります。
前職とはビジネスモデルも方針も違う業種で働くことで、気づかないうちに限定されていた自分の潜在的な可能性が解放され、新たな強みが見つかることもあるでしょう。人によっては本当にやりたいことが見つかるきっかけになるかもしれません。また、こうして得た知見は異業種からの転職を果たした人でないと持ち得ない視点や発想であり、企業にとっても大いに価値のあるものです。既存の枠にとらわれない自由なアイデアが、企業の課題解決やイノベーションの創出につながります。

年収アップの可能性がある

厚生労働省の「令和５年上半期雇用動向調査結果の概要」によると、転職者のうち前職よりも収入が増加した人は38.6％、減少した人は33.2％、変わらなかった人が26.4％という結果があります。これはつまり転職者のうちおよそ3分の1は年収が上がっているということです。
平均給与が低い業種から平均給与が高い業種に転職した場合には、大幅な年収アップが実現することもあります。一般的に、総合商社、放送、医薬品メーカー、金融業界などは比較的年収が高く、流通系、アパレルメーカーは低くなる傾向があります。また、業種に関係なく、外資系企業は日系企業より平均給与が高い傾向があるため、年収アップを狙う場合は、参考にするとよいでしょう。

市場価値が高い人材になれる

転職してビジネスモデルが異なる仕事を経験すると、新たな知識やスキルを習得できます。たとえ同じ職種の仕事を続けるとしても、違う業種で経験を積めば十分に市場価値を高めることは可能です。
昨今は、一つの会社や部門だけでプロジェクトが完結するケースは少なく、社内外のパートナーや異業種の企業と連携して進めることがほとんどです。そのため違う業種での経験はプロジェクトを円滑に進め、成功させることに大きく貢献します。企業としても、そのような人材は既存のメンバーにはない革新的な視点をもたらしてくれるため、積極的に採用したい人材と考えています。自身のためにも企業のためにも、異業種での経験は必ず役に立つでしょう。

転職で業界を変える3つのデメリット

業界を変える転職にはメリットが多くありますが、当然ながらそればかりではありません。
転職市場において即戦力になれない分、選考において不利な状況からスタートすることになるほか、転職した業界がミスマッチになる可能性もあります。
以下のようなデメリットがあることは知っておく必要があるでしょう。

● 自分の経験が相手に伝わりにくいことがある
● 入社後にミスマッチが起きることがある
● 年収が下がる可能性がある

一つずつ見ていきます。

自分の経験が相手に伝わりにくいことがある

採用選考の段階でのデメリットとして、業種や職種が変わると、過去の経験を志望先企業にうまく伝えられないこともあります。例えば、「〇〇の開発で△△できるシステムを構築した」と説明しても、異業種の人には理解できないかもしれません。
その業界においてどれだけ難しい目標を達成していたとしても、そもそも業界特有の背景など前提を知らないと実績のすごさが伝わらない場合があります。
異業種での採用選考では、過去の経験を汎用性の高いスキルに言い換えてアピールするのがコツです。専門用語は使わずに、「コミュニケーション能力」「折衝能力」「顧客のニーズを聞く力」といった表現に変換すれば異業種の人にも正しく伝わるでしょう。

入社後にミスマッチが起きることがある

「華やかで楽しそう」などの業種に対するイメージだけで転職を決めると、入社後ミスマッチが起きやすくなります。また、異業種に転職したにも関わらず、過去に身に付けた仕事のやり方に固執していると、「こんなはずではなかった」といった感情が湧きやすくなるでしょう。自分の仕事にプライドを持つことは大切ですが、郷に入っては郷に従えという言葉があるように、「未経験からのチャレンジである」ことを忘れるべきではありません。謙虚な姿勢で仕事に取り組むことが大切です。
入社後のミスマッチは異業種への転職でなくても起こり得ることです。業種が変わるのであればなおさら、そのリスクは高くなります。

年収が下がる可能性がある

未経験者の場合、いったん最初の給与水準は低く設定され、その後の活躍に応じて給与が上がっていくことがほとんどです。即戦力になれず、研修などの育成コストがかかることを考えると当然の処遇といえるでしょう。もちろん先述のとおり、業界として給与水準が高い企業へ転職した場合は転職と同時に年収が上がることもあります。しかし、その場合でも同じ企業内のほかの社員と比べれば低い給与設定になっているはずです。
業種も職種も未経験の場合には、これまでのキャリアはほぼ使えないものとしてリセットされることを覚悟しなければなりません。もし、転職において年収に重きを置く場合は、異業種かつ異職種への転職は慎重に検討した方がよいでしょう。

異なる業界への転職を成功させる上で大切な5つのポイント

異なる業界に転職する際には、あらかじめ心がけておくべきポイントがあります。
以下に述べる5つのポイントは転職を成功させる上で非常に大切ですので確認しておきましょう。

● 転職先の業界・企業の求める人物像を理解する
● 自分の経験やスキルが転職先でどう生かせるのかを明確に伝える
● 転職の目的やキャリアプランを論理的に説明する
● 転職を希望する業界の社風や事業内容を研究する
● 転職先の会社の方針に対して柔軟に対応する

一つずつ解説します。

転職先の業界・企業の求める人物像を理解する

異業種への転職のため最初は未経験者としての採用にはなるものの、企業が将来的にどのような人材となることを期待しているのかを考えることは大切です。そして、求められる人材になるためにどのような知識・業務スキルが必要になるのかを考えましょう。将来的にどのような学びが必要になるかがわかり、選考対策の方針が立てられるようになります。さらに、スキルを身に付けるステップを具体的に説明すれば自己アピールにもつなげられます。
また、すでに持っている経験・スキルの中からポータブルスキルとして生かせるスキルを探すことも大切です。異業種への転職でも生かせるスキルは、転職時点でも強みとしてアピールできる貴重なポイントになります。

自分の経験やスキルが転職先でどう生かせるのかを明確に伝える

異業種の同職種へ転職する場合は、これまでの経験やスキルを生かしてどう貢献できるのかを具体的に伝える必要があります。志望先企業の仕事内容にマッチする経験やスキルをピックアップして、自己PRで漏れなく伝えましょう。職種に必要なスキルは備わっているので即戦力としてアピールできます。ただし、扱う商材や社内用語、考え方や進め方などは異なるため、過去のやり方に固執せず謙虚な姿勢を持つことが大切です。
一般に、未経験の転職は価値観にとらわれることなくスムーズに順応できる若いうちが有利です。そのため、特に30代以上の転職では、応募する業務に生かせる専門的なスキルやマネジメント経験などでアピールしていくことがポイントになります。

転職の目的やキャリアプランを論理的に説明する

異業種への転職は、これまで培った経験やスキルが使えず、新卒時のように一から知識や業界の常識を学んでいくことになります。中途採用にも関わらず、新卒と同じように扱われるほか、自分より年下の社員から指導や叱責されることも当然あるでしょう。異業種への転職は乗り越えなければならない壁が多く存在します。
このような多くの壁にぶつかっても、乗り越えて活躍できるような明確な目的があるかを企業側は確認したいと考えます。目標に対する信念が強ければ強いほど、きっと乗り越えられるだろうと考えるからです。
採用選考では、企業側が「この人なら大丈夫」と納得させられるような明確な目的を、論理的に説明できるように準備しておきましょう。

転職を希望する業界の社風や事業内容を研究する

入社後のミスマッチを防ぐため、応募前に企業の社風や事業内容を十分に研究する必要があります。業種への外向けのイメージだけで転職を決めるのはミスマッチのもとです。まずは、スキル・経験を転職先で生かせるのか、やりたい仕事ができるのかを納得できるまで確認してください。そして選考が進み、具体的な職務内容が見えてきた段階で次に必要な作業は、入社後に求められるスキルや評価のポイントを確認することです。例えば大手企業からベンチャー企業への転職など、企業の在り方がまったく違う転職をした場合には、教育体制や評価方法などにギャップを感じることも多くなるでしょう。大手企業での当たり前が、ベンチャー企業で整っていないことはよくあることですが、覚悟ができていないとミスマッチにつながりかねません。応募企業のWebサイトを確認したり、セミナーに出席したりするなど、勤務環境や社風などを事前に確認しておくことをおすすめします。

転職先の会社の方針に対して柔軟に対応する

会社が違えば経営方針や行動指針は異なります。転職先の会社の方針になじめずに、前職での仕事の進め方に固執してしまうと、ほかの社員と歩調が合わなくなる可能性もあります。上手にコミュニケーションが取れないと、スムーズに仕事を進めることは困難です。最悪の場合、会社にいること自体がつらくなるかもしれません。
一度、これまでのやり方は横に置いて、業種の風習やその企業ならではのやり方、ノウハウをまるごと受け止めてみましょう。そして過去と比較するのではなく、一から理解するように努力してください。
面接やOJTで軸となる方針や仕事のプロセス、期待される役割を確かめておくと、場に適した振る舞いをしやすくなるでしょう。

前職のスキルや実績を生かしやすい5つの業界や企業

異なる業界への転職は前職のスキルを生かしづらいケースも多く、全体的な転職成功率は高くありません。しかし、中には前職のスキルや経験を生かしやすい業界や企業というのも存在します。
ここでは前職の実績を生かしやすい代表的な業界および企業を5つ紹介します。
これらの業界を狙えば異業種でも転職成功率を高めることができるでしょう。

● コンサルティング
● 人材サービス
● IT
● スタートアップ企業
● 新規事業を進める企業

一つずつ見ていきます。

コンサルティング

DX（デジタルトランスフォーメンション）など最新のテクノロジーを活用した業務やビジネスモデルへの改革需要の高まりとともに、コンサルティングニーズは増加しています。急速に増加するニーズにコンサルタントの人数確保が追いついていないことで、採用人数を大幅に増やしている企業もあります。
また、コンサルティング業界の依頼元であるクライアントは、官公庁やヘルスケア、流通、小売りなど多岐にわたり、業種は限定されません。そのため多様な業種の知識に精通した人材を広く求めています。異業種から積極的、かつ大量に人材を採用しており、未経験でも十分にチャンスがあります。前職の経験・スキルのアピールが有効なため、コンサルティング業務に生かせることをアピールするとよいでしょう。

人材サービス

人材サービスは、異業種からの転職者が多い業界です。人材サービスのコンサルタントが行うのは求職者の相談対応であるため、異業種でコンサルタントや営業として顧客にアドバイスを行った経験があれば有利でしょう。加えて、さまざまな業界の実務経験があれば、その業種の知識を生かして求職者にアドバイスができます。特に業界特化型の人材サービスであれば、実際に働いたことのある経験は貴重です。内部の人間とのつながりや、外からはわからないリアルな情報を入手できることは求職者のサポートに大いに役立ちます。また、「人」を扱う業界だからこそ、自社社員の教育体制に力を入れている企業が多いのも特徴です。未経験でも十分に転職は可能でしょう。

IT

昨今のインターネットの急速な拡大・普及はめざましく、IT人材の確保は喫緊の課題です。経済産業省が2019年に発表した「IT人材需給に関する調査」によれば、人材不足は2030年まで続くと予想されており、ITの進化もさらに加速すると見込まれています。慢性的な人手不足により、IT業界では異業種からの転職も積極的に採用を行っています。
製造業や広告・出版・マスコミのクリエイティブ系職種の人がIT業界の同じ職種へ転職するケースもありますが、技術系職種以外からの転職者の採用も拡大しているので狙い目です。なお、ITで求められる技術は日々進化しているため、柔軟性とモチベーションが高い若い世代は、より歓迎されやすいでしょう。

スタートアップ企業

新しいビジネスを展開している成長過程のベンチャー・スタートアップ企業では、「自社にない経験を買う」という意味で異業種でも中途人材を積極的に採用しています。組織拡大に伴って新たなポジションが発生することも多く、基本的に人材は不足していると考えてよいでしょう。
最近では異業種で重要なポジションに就いていたミドル世代が、ベンチャー企業に転職して活躍する例も増えています。募集職種に対する実務経験がなくても、社会人としての経験や総合力を評価されて採用に至るケースもあるため、チャレンジする価値はあります。自分が積み上げてきた経験やスキルがどう生かせるかという点を明確に説明できれば採用される可能性も上がるはずです。

新規事業を進める企業

新規事業に取り組む企業も、ベンチャー企業やスタートアップ企業と同じく、自社にない経験を取り込みたいという理由から外部からの刺激を重視します。
新しい事業を立ち上げるときには、既存の考え方にはない新しい視点ややり方が必要です。そのため、社内にいる既存のメンバーに加えて、異業種・異職種出身の人を積極的に採用する傾向があります。さらにもう一つ、チーム一丸となって新規事業を推進していくパワーも必要です。過去に新たな事業づくりに携わった経験がある人や、チームをまとめられる人、コミュニケーション力に長けている人などは採用される可能性が高くなるでしょう。社会人としての総合的なスキルで対応できるのでおすすめです。

業界を変える転職は年代によって求められるスキルが異なる

一般に、転職は若いうちの方が有利なことは確かです。しかし、最近では経験豊富なミドル世代の持つ社会人としての基本的な職務遂行能力を重視する企業もポツポツと現れ始めています。転職市場も社会の波に乗って変化しているといえるでしょう。
年齢も大切ですが、最も重要なことは各年代に求められているものを正しく理解し、それに沿った対策をしっかり取ることです。
20代～50代までの各年代に求められるスキルを紹介します。

20代の転職

20代なら異業種への転職もそれほど難しくはありません。社会人経験の少ない20代で卓越したスキルを持っている人はまれです。企業もそれを承知の上で採用活動をしているため、性格面やポータブルスキルを高く評価する傾向にあります。ポータブルスキルとは、課題解決能力や柔軟性、コミュニケーション能力や論理的思考力など職種や業界を問わず持ち運びできるスキルを指します。応募する業種や職種に対する十分な実績やスキルがなくても、将来性を評価されることによりポテンシャルで採用される場合も多いでしょう。
なお、たとえ20代だとしても、転職である以上社会人としてのマナーは必須です。身に付いているかしっかり確認しておきましょう。

30代の転職

30代になると異業種への転職のハードルは20代に比べて少し高くなります。まだポテンシャルで採用される可能性もあった20代とは異なり、30代では徐々に即戦力としての知識や実績を期待する企業の意向が強まってきます。コミュニケーション能力などのポータブルスキルはもちろん必要ですが、それだけでは足らず、前職での実績や専門的な知識・スキルが求められるようになるでしょう。その業種・職種に特有の専門的スキルのことをテクニカルスキルといいますが、志望する業種によっては欠かせないスキルになる場合もあるので注意してください。マーケティング職種が代表的で、データ分析や販促活動の経験は必須スキルといわれています。

40代の転職

40代の転職では、専門分野での卓越した知見やスキル、マネジメント経験が問われるようになります。マネジメント経験が重視されるのは40代ならではの評価ポイントといえるかもしれません。リーダーとしてチームを統率してプロジェクトを達成した経験や、部下の指導・教育を行った経験が評価の対象になります。
このように40代の求人は豊富な経験や高い専門性を必要とする重要ポストや管理職としての案件が多くなるため、年収も高くなる傾向があります。求人数は少なくなりますが、経験豊かで高いスキルを有している人ならば好条件での転職も可能でしょう。採用選考ではこれまでに築いた高い実績をより具体的に伝えてアピールすることが大切です。

50代の転職

50代の異業種・異職種への転職は、かなり厳しいのが実状です。
業種もさながら、職種までも未経験となると、ポテンシャル採用が有効な若年層に対して勝ち目はありません。もしどうしても50代で異業種・異職種に挑戦するのであれば、職種での圧倒的な経験値でほかの候補者に差をつける必要があります。
ただし、豊富な人生経験という50代にしかない魅力的なスキルもあります。酸いも甘いも多くの経験をしてきているからこそ、たいていのことには動じないでしょう。クレーマー対応などを任せれば、きっと上手に場を収めてくれるはずです。
実務経験に加えて人生経験も豊富な50代ならではの対人スキル、マネジメントスキルなどは魅力的なアピールポイントになります。

未経験の業界では二段階転職も検討が必要

未経験の業界に挑戦したい場合には、二段階転職をしてみるのも一つの方法です。
二段階転職とは、段階を踏んで異業界にキャリアチェンジする方法をいいます。例えば広告業界の営業→製造業の営業→製造業のエンジニアというように順番に転職していくケースが該当します。まずは業界をチェンジしてその業界特有の常識を学び、ある程度慣れてから職種を変える転職をするというものです。二段階転職では、業種と職種を一つずつチェンジしていくので、いきなり異業種・異職種に転職するよりもハードルを下げることができます。
もし転職回数が増えることを懸念しているなら、現職の企業内で移動や配置換えを希望すれば、転職も一回で済むのでおすすめです。