離職率が低い会社の9つの特徴！おすすめの業界ランキングも紹介

離職率が低い会社と聞いて、あなたはどのようなイメージを思い浮かべますか？

「人間関係が良い」「安定している」「福利厚生などの制度がしっかりしている」など、従業員にとって好ましい会社を想像する人が多いのではないでしょうか。
少なくとも一度入社したら辞めるほどの不満が生まれない会社であることは確かでしょう。

この記事では、社員満足度の高い離職率の低い会社の特徴をさまざまな角度から分析しました。

長期的に安定して働き続けられる会社を探している人は、ぜひ本記事を参考にしてください。

【この記事の要約】
●離職率が低い会社の特徴を9個紹介
●離職率が低い会社で働くメリットは、専門性の高いスキルを身につけやすい、適切な人事評価を受けられる会社が多い、プライベートを充実させやすい、人間関係を良好に保ちやすい
●離職率が低い会社で働くデメリットは、退職する社員が少ないため昇進しにくい、新たな刺激に触れる機会が少ない、適当な仕事をする従業員もいる場合がある、転職しにくくなる可能性がある
●離職率が低い会社の探し方を紹介

離職率が低い会社の9つの特徴

離職率が低い会社には、従業員の満足度が高くなる以下9つの特徴があると言われています。

● BtoBで比較的クレームを受けにくい会社
● 教育体制が整っていて評価制度が明確な会社
● 景気に左右されにくく業績が安定している会社
● 手厚い福利厚生が用意されている会社
● 休暇を取得しやすい会社
● 安定して高収入を得られる会社
● 柔軟な働き方ができる会社
● 上司・部下間で定期的に面談をしている会社
● 女性に向けたサポートが充実している会社

一つずつ詳しく説明します。

BtoBで比較的クレームを受けにくい会社

企業を相手にするBtoBがメインになる会社は比較的クレームが少なく、個人にかかる精神的負担が少ない傾向があります。取引先と長期的な信頼関係を築きながら、合理的なやりとりができるため、業務をスムーズに進められるでしょう。また取引先も企業のため、土日休みの場合が多く、働きやすいのも特徴です。
一方、対照的なのがBtoCと言われる業態です。こちらは、一般消費者を相手にするため、通常企業の業務時間が終了している夜間や、休日に対応を求められることがあります。ビジネスとしてではなく、あくまで消費者としての要求になるため、クレームが過熱しがちです。精神力は鍛えられますが、その分ストレスも大きく、リタイアする人も多いのがデメリットです。

教育体制が整っていて評価制度が明確な会社

離職率が低い会社は、スキルアップのための研修や資格取得を支援するセミナーなど、人材育成に関連する制度の整備が進んでいるところが多い傾向です。適切な評価が受けられるとモチベーションを保ちやすく、またやりがいにもなるため、離職率を低く抑えられる可能性が高くなります。このような会社には人を育てる文化が根付いている場合があり、業務に関する質問も気軽にできる雰囲気があります。社員同士の結束力が強くなるため、従業員ロイヤリティが高まる効果も期待できるかもしれません。
人材育成のための教育や研修を充実させることは、部下の指導にかける時間を大幅に削減することにもつながります。上司にとってもメリットになり得るでしょう。

景気に左右されにくく業績が安定している会社

インフラ関係など人々の生活になくてはならないモノやサービス、基盤を扱う会社は業績が景気に左右されにくく、離職率が低いと言われています。たとえば、鉱業・鉱石業は機械や電子部品など多くのモノの素材であり、電化製品や化学製品がなくならない以上、仕事がなくなる可能性は極めて低いでしょう。また、郵便局などのサービスも人が暮らしを営むうえで、欠かせないものです。さらに、これらの業界は仕組み上、異業種からの新規参入が難しく、同業他社との競争が少ないことも極端な業績悪化や倒産が発生しにくい原因になっています。仕事を失うリスクが低く、給与も安定しているため、安心して働きやすい会社と言えるでしょう。

手厚い福利厚生が用意されている会社

法律で義務付けられた福利厚生以外にも手厚い福利厚生を用意している会社は、社員の満足度が高くなるため離職率が低い傾向にあります。たとえば、産休・育休にあたって、出産手当や育休給付金は国から支払われますが、独自の福利厚生の一環として別途手当を支給している会社もあります。通常の有給休暇以外にも資格取得の費用補助やベビーシッター料金の補助、スポーツジムの費用補助などがある会社もあるでしょう。たとえ、給与がそこまで高くはなかったとしても、充実した福利厚生により各種補助金や優待割引などが受けられるのであればそれなりの納得感があるのではないでしょうか。福利厚生の内容によっては給与と同等程度のメリットになり得るかもしれません。

休暇を取得しやすい会社

毎週しっかりと休めることに加えて有給休暇を取得しやすい会社は、比較的社員が離職しにくい傾向があります。逆に休日出勤が多かったり業務時間外での負担の大きかったりする会社は、モチベーションが高い最初のうちは頑張ることができても、だんだん疲労が溜まってくることが予想されます。将来的に結婚を視野に入れている人にとっては、家族の時間が取りづらくなる可能性を考えると、長期的に働くのは難しいかもしれません。
有給休暇の付与は会社の義務であり、どの会社にも制度はあるものの、実際には誰も取得していない職場も珍しくありません。そのような職場で自分だけ権利を行使するというのはなかなか難しいでしょう。有給休暇は制度の有無だけではなく、実際の取得率を確認することが重要です。

安定して高収入を得られる会社

高収入を得られる会社は社員のやる気を維持しやすくなります。仕事をする目的は「生活のため」が多くの割合を占める人も多いのではないでしょうか。収入が多いと生活が豊かになり、心に余裕が生まれます。仕事の負担が大きくても「今の暮らしを失いたくない」という気持ちから、会社を辞めるという選択肢は浮かばなくなるかもしれません。また、インセンティブ制度など成果に応じて報酬がアップする仕組みがある会社も、仕事を頑張るモチベーションになり得ます。
ただし、いくら高収入が得られても、まったく自分に合わない仕事だと長くは続かないでしょう。高収入である以上、仕事はハードになる可能性が高くなります。ある程度自分にマッチする仕事を選ぶことも重要です。

柔軟な働き方ができる会社

コロナ禍以降、在宅ワークが浸透したことにより、働く場所を問わない会社が増加しました。しかし一方で、まだまだすべての会社において柔軟な働き方ができるまでには至っていないのが現状です。そのため、ライフスタイルやライフステージの変化に応じて、それぞれの状況に合わせた多様な働き方ができる会社は、定着率が高く人気があります。例えば、テレワークやフレックスタイム制などを導入している会社であれば、ライフスタイルが変わっても仕事を辞めなくて済むかもしれません。家庭の事情などで出社が難しい場合には、テレワークに切り替えて仕事をすることも可能です。ほかにも副業や兼業が認められている会社も離職率が減少する傾向があります。

上司・部下間で定期的に面談をしている会社

離職率の低い企業は、定期的に上司と部下が面談をする機会を設けていることが多くあります。面談を行うことで、上司は部下の悩みや不満にいち早く気付くことができるため、大きな問題になる前に対処ができます。また、たとえ不満自体は解消されなかったとしても、親身に相談に乗ってくれる上司が同じ職場にいることで、部下の不満が和らぐこともあるでしょう。少なくとも退職を決意するまでには何らかの対処ができる可能性が高まります。
逆に上司との面談回数が少ないとズレが生じやすくなってしまいます。職場における人間関係の問題の多くはコミュニケーション不足が一つの原因です。最初は小さかった不満の種が面談をしない間にどんどん大きくなり、最終的に退職に至ってしまうケースもあります。

女性に向けたサポートが充実している会社

女性を管理職に登用したり、女性に大きな仕事を任せたりする企業は離職率が低い傾向があります。
女性は結婚や出産などライフイベントの影響を直接的に受けるため、独身時代のようには働き続けられないことがあります。結婚すれば、男性に付いて転居を余儀なくされる場合もあるでしょう。妊娠中は体調面から思うように仕事ができず、出産後は育児のため、どうしても仕事を優先できなくなることもあります。それでも女性に長く勤めてもらおうという考えがある会社は社員への配慮が大きい会社と言えるでしょう。辞めたくなくても辞めざるを得ない状況が起こり得る女性社員に対し、辞めなくても働ける制度を用意することで、おのずと離職率は下がると考えられます。

離職率が低い業界ランキングTOP10

厚生労働省「令和４年上半期雇用動向調査結果の概況」の「産業別離職率（13p、14p）」を参考に、離職率が低い業界ランキングをまとめました。
TOP10は以下の通りです。

順位	業界	割合
1位	鉱業・採石業・砂利採取業	3.8％
2位	建設業	4.5%
3位	金融業・保険業	4.7%
4位	製造業	5.5%
5位（同率）	情報通信業	6.4%
5位（同率）	運輸業・郵便業	6.4%
6位	学術研究、専門・技術サービス業	6.6%
7位	複合サービス事業	7.4%
8位	電気・ガス・熱供給・水道業	7.5%
9位	卸売業・小売業	8.0%

離職率が最も低い鉱業・採石業・砂利採取業は、業績が安定していること、BtoB取引のため個人的ストレスが少ないことが離職率を下げていると考えられます。
続いて2位の建設業は、近年導入された建築技能者に対する評価制度が影響している可能性があるでしょう。
3位の金融業・保険業は、給与水準が高く、また社員のサポート体制が手厚いことが関係しているのかもしれません。

離職率が低い会社で働く4つのメリット

離職率が低い会社に入社できれば、安定して長く働ける可能性が高くなります。転職を繰り返すリスクを大きく減らすことにもつながるでしょう。

ではなぜ安定して働けるのか。それには離職率が低い会社に共通する以下の4つのメリットが関係していると考えられます。

● 専門性の高いスキルを身につけやすい
● 適切な人事評価を受けられる会社が多い
● プライベートを充実させやすい
● 人間関係を良好に保ちやすい

一つずつ掘り下げて説明していきます。

専門性の高いスキルを身につけやすい

1つの会社で長く働くと、自社の商品やサービスに詳しくなるだけでなく、関連する業界の知識も深く身につきます。一方、離職率の高い会社の場合は業務スキルが身に付く前に辞めてしまうか、浅い表面的な知識を得たところで終わってしまう可能性が高いでしょう。

離職率が低いと周りの社員も長年働いている人が多くなります。専門性のある人から学べるのは新入社員にとって大きなメリットです。業務内容を熟知した社員がそのノウハウを後輩にしっかりと継承していけるため、スムーズで効率的な教育・育成が可能になるでしょう。高い業務スキルを持った社員が育つことで、会社がさらに発展していく良いサイクルが生まれます。

適切な人事評価を受けられる会社が多い

離職率が低い会社は人事評価制度が整っているケースが多い傾向です。人事評価制度とは、一定の評価基準に基づき、従業員の働きぶりや能力、パフォーマンスを評価する仕組みを指し、給与ランクや昇進などの決定に反映されます。適正に評価されるためには、まず何よりも会社に客観的かつ公平なわかりやすい評価基準がないといけません。その上で、従業員の行動や成果が評価基準に基づいて適切に判断される必要があります。この2点が仕組み上整っている会社であれば、評価されるためにやるべきことが明確になるでしょう。評価基準を満たせばスキルに見合った収入を得られる可能性が高くなり、不満が生じる余地が生まれにくくなります。

プライベートを充実させやすい

残業や休日出勤が少なく、休みを取りやすい会社であればプライベートを充実させやすくなります。ワークライフバランスが保てると無理なく仕事ができるため、長く仕事を続けられるようになるでしょう。
また、退勤後や休日にしっかりとリフレッシュすることで、仕事のパフォーマンスが向上する効果も期待できます。従業員に休みを取らせることに対して、ネガティブなイメージを持っている会社もありますが、そのような会社は離職率が高くなる傾向があります。
やみくもに残業して仕事ばかりしていても、逆にパフォーマンスが落ちてしまうことはよく知られていることです。良いパフォーマンスをするためにも、休むときにはしっかり休んでメリハリをつけることが重要です。

人間関係を良好に保ちやすい

退職理由で最も多く挙げられるのが人間関係の問題です。パワハラやセクハラ、コミュニケーション不足など、人間関係には退職に直結するリスクが多く含まれています。離職率が低い会社は、このような問題を未然に防止するための対策をとっているところが多いでしょう。ハラスメント研修の実施や相談窓口の設置など、社員が不満なく安心して働けるための環境が用意されていることもあります。社員との信頼関係を重視しているため、社内の風通しが良いのが特徴です。
また、社員の満足度が高い会社には心に余裕がある人が多く、気軽に質問しやすいというメリットもあります。

離職率が低い会社で働く4つのデメリット

離職率が低い会社は働く側にとってメリットが大きいことは確かでしょう。しかし一切デメリットがないというわけでもありません。個々のキャリアプランや仕事に向き合う姿勢によっては不満が出る可能性も少なからずあります。

以下の4つは離職率が低い会社によくある代表的なデメリットです。

● 退職する社員が少ないため昇進しにくい
● 新たな刺激に触れる機会が少ない
● 適当な仕事をする従業員もいる場合がある
● 転職しにくくなる可能性がある

一つずつ説明します。

退職する社員が少ないため昇進しにくい

離職率が低い＝社員が辞めないため、欠員が出にくくなります。そのため希望するポストに空きが出ず、昇進に時間がかかることがあります。成果を挙げてもなかなか昇進できないことにモチベーションが下がってしまう人もいるでしょう。昇進が遅いと収入にも影響が出ます。
また、たとえ念願のポストが空いたとしても、同じポストを狙うライバルが多くいることから競争が熾烈になる可能性もあります。会社は多くの優秀なポスト候補者の中からより優秀な一人を選ばなければなりません。そのため、離職率の低い会社では昇進に必要な能力が相対的に上がる傾向があります。

新たな刺激に触れる機会が少ない

安定している業界は取り扱う仕事の性質上、景気によって業績が変わることが少ないため、従来のやり方を大きく変えるきっかけに乏しい側面があります。また、このような業界は他業種からの新規参入が難しく、競争の機会も少ない傾向です。結果として、新しい技術やビジネスモデルに対する変化や発展が遅れる可能性があります。これは所属する社員も同様で、新たな刺激に触れる機会は少ないかもしれません。
競争やきっかけがないことは、企業そして社員個人にとっても、成長の機会を逃す可能性を高めます。安定した企業にいながら社会の変化にキャッチアップしていくためには、自ら危機意識を持って変化していく姿勢が必要でしょう。

適当な仕事をする従業員もいる場合がある

働きやすい会社であるが故に、環境に甘えて適当な仕事をする社員も中にはいます。そのような社員と一緒に働くのは、人によってはかなり大きなストレスかもしれません。しっかり仕事をするように注意してほしい、または、仕事をしないならそれなりの処遇にしてほしいという気持ちにもなるのも無理はないでしょう。しかし、離職率の低い会社は、良い意味でも悪い意味でも寛容なことが多く、よほど甚大なミスでもしない限り、お咎めなしの場合もあります。会社のためを思い、いくら上司に訴えても、結局サボったもの勝ちのような雰囲気になることにモチベーションが下がる人もいるでしょう。真面目な人であればあるほどフラストレーションが溜まる可能性があります。

転職しにくくなる可能性がある

転職には新たな価値観に触れられるなど、自分のキャリアを豊かにしてくれる可能性がたくさんあります。しかし、職場への不満が少ないとそもそも転職する気にならないため、キャリアアップのチャンスを失ってしまう可能性があります。たとえば、離職率の低い会社は昇進が難しいですが、転職すればいきなり管理職に就けるかもしれません。自分が本当にやりたいことが見つかっても、今の安定した環境を失うことへの恐怖からやりたいことを諦めてしまうこともあるでしょう。もちろん転職をしないことに心の底から納得できていれば問題はありません。しかし、「もっとキャリアを積めたのに」という思いを残したままだといつか後悔することにもなりかねません。

離職率が高い会社の特徴とは

これまで離職率が低い会社の特徴について解説してきましたが、参考までに離職率が高い会社の特徴についても紹介しておきます。

代表的な特徴は以下の通りです。

● BtoCの業種
● 勤務体系が不規則
● 職場の人間関係が悪い　　

あえて離職率の高い会社に転職しようと考える人は少ないかもしれませんが、見極めるポイントを理解していないと、離職率の高い会社に応募してしまうリスクがあります。

一つずつ具体的に解説するので、ぜひ参考にしてください。

BtoCの業種

BtoBの場合は企業間取り引きのため、相手も基本的にはフラットな対応をしてくれる場合が多いでしょう。一方、BtoCの業種では相手が一般消費者になるため、どうしても高圧的な顧客の割合が増える傾向があります。しかし、どれだけ理不尽だとしても、対顧客である以上は笑顔で対応しなければなりません。くわえて一顧客あたりの単価が低く、給与が上がりづらい一面があり、ストレス度合いとのバランスが悪いと感じる人もいるようです。

勤務体系が不規則

勤務体系が不規則であることも離職率を高める要因の一つです。
シフト制を採っている会社には24時間体制で稼働しているところもありますが、この場合土日出勤や夜間の勤務が発生します。また、定時勤務の会社だとしても、先に述べたBtoCのように一般消費者相手の仕事は夜間や休日の対応が必要になるケースも多く、労働時間が長くなりがちです。職場の風土として残業が常態化している場合もあるでしょう。生活が不規則になると心身のストレスが高まりやすくなります。

職場の人間関係が悪い　

高圧的な上司がいる、ハラスメントを受けているなど職場の人間関係が悪い場合も離職率を高める要因になります。また、会社の雰囲気や仕組みのせいで、コミュニケーションが取りづらい環境にある場合も要注意です。コミュニケーション不足は人間関係を悪くする大きな要因になり得ます。
上司や同僚などとの人間関係の問題は、多くのランキング調査でも上位に入る退職理由です。それだけ職場の人間関係は、長く働くのに大きな影響を与えます。

離職率が低い会社を見つける方法

安定した会社で長く働きたいと考えているなら離職率が低い会社に就職するのがおすすめです。ただし、求人票に「離職率が低い」とそのまま記載されているわけではないため、離職率が低い会社の特徴に当てはまる求人を自分で探す必要があります。

離職率が低い会社を見つけるための効果的な方法は以下の通りです。

● 求人の公開頻度をチェックする
● 業界や企業の研究を行う
● 評判・口コミを収集する
● 会社見学で職場の雰囲気を確認する

一つずつ見ていきます。

求人の公開頻度をチェックする

求人の公開頻度が低い会社は離職する社員が少ないと考えられます。社員が辞めないため人が足りており、求人を出す必要がない状況にあると推察できます。ほかにも募集人員数が少なかったり、すぐに募集が埋まって締め切られたりする会社は、離職率が低い会社の確率が高いと考えてよいでしょう。
逆に、頻繁に求人を公開している会社は、早期に離職する人が多い可能性があるため注意が必要です。社員が定着していれば、頻繁に求人を出す必要はないと考えるのが一般的だからです。何度採用しても早期離職者が絶えない会社だと仮定すると、その会社には多くの人にとって働き続けることができない何らかのマイナスの要因があるのかもしれません。

業界や企業の研究を行う

入りたい業界や企業の研究を徹底しておけば入社後の環境をより具体的にイメージしやすくなります。可能な限り、時間をかけて行うと良いでしょう。
離職率は企業の公式サイトのほか、転職サイトやハローワークの求人票などにも掲載されていることがあります。志望する業界誌や就職専門誌をチェックするのも有効な手段です。ほかにも、志望する業界や企業の取材記事やコラムを読む、OB・OG訪問や会社説明会に参加してみるのも非常に役に立ちます。
業界・企業研究において離職率を調べることは、職場環境や定着率を測るうえで非常に重要なことです。もし自分で調べてわからなければ、直接企業に問い合わせて聞いてみてもよいかもしれません。

評判・口コミを収集する

インターネットを活用して実際に働いている社員からの評判・口コミをチェックする方法も有効です。ただし、インターネット上の書き込みは匿名性が高く、信憑性がないものも多く紛れ込んでいます。また、たとえその口コミが投稿者の事実だったとしても、人によって価値観は異なります。賛否両論、さまざまな意見があることは踏まえておく必要があるでしょう。口コミを参考にする場合は、投稿者の意見をそのまま鵜呑みにするのではなく、自分の価値観に対する理解も深めた上で考えることをおすすめします。なお、投稿に会員登録が必要になるなど、なるべく簡単に投稿できない仕組みになっているサイトの方が口コミの信憑性は高い可能性があります。

会社見学で職場の雰囲気を確認する

求人を公開している会社の中には会社見学を実施しているところもあるので、興味がある会社を見つけたらぜひ参加してみるとよいでしょう。
求人を見ただけでは分からない職場の雰囲気を直接肌で感じられるのでおすすめです。たとえば、「職場に活気がある」「上下関係なく自由に意見交換している」などの風通しの良い特徴が見られれば、その職場は離職率の低い会社かもしれません。「社員がフレンドリーに話しかけてくれた」「場所を尋ねたら親切に教えてくれた」なども社員の心に余裕がある証拠の可能性があります。逆に、「挨拶がない」「笑顔がない」「職場全体が暗い」ような職場からは離職率が高い会社の特徴が見られるので、要注意と判断できるでしょう。

離職率が低い会社に関するよくある質問

離職率の低い会社に転職を検討している人が疑問に感じる事柄をまとめました。
よくある質問は以下の通りです。

● 離職率の定義とは？
● 日本企業の離職率の平均は？
● 離職率は企業規模に関係がある？
● 離職率が低い会社はホワイト企業だと言える？
● 離職率が高い会社で働くメリットはある？
● 離職率が高い会社で働くデメリットは？

離職率という数字だけに着目するのではなく、しっかりと会社の中身を見定めて転職することが大切です。

一つずつ回答していきます。

離職率の定義とは？

離職率とは一定の期間に退職した従業員の割合のことを指し、「企業が定める一定期間内の離職者数÷起算日の在籍者数×100（%）」の計算式で算出するのが一般的です。会社の働きやすさを判断するための指標のひとつとされています。
なお、この「一定の期間」をどこに置くかは企業によって異なるため注意が必要です。一般的には期初から期末までの1年間で割り出すことが多い傾向にありますが、離職率を算出する目的によっても変動します。
極端にいえば、離職者が出なかった一定期間から割り出した場合は離職率0%になりますが、この数値では離職率の低い会社かどうかは判断できません。離職率を見る際は、複数のデータを見比べることが大切です。

日本企業の離職率の平均は？

厚生労働省の「令和４年上半期雇用動向調査結果の概要（6p、7p）」によると、2022年の日本企業における離職率の平均は8.7%でした。各年ごとの推移をみると、2019年に離職率9.1％を記録した後は、2020年、2021年と減少していましたが、2022年には0.6ポイント上昇しています。男女別では、男性の離職率が7.8％、女性の離職率が9.8％でした。

参照：令和４年上半期雇用動向調査結果の概要｜厚生労働省

ただし、離職率の動向は業種や職種によっても大きく異なります。先に説明した通り、業界の特性による傾向などもあるため、志望先企業の離職率は企業の採用ページや業界サイトなどでの確認をおすすめします。

離職率は企業規模に関係がある？

会社の規模が大きくなればなるほど離職率が低くなると理解している人もいるかもしれませんが、一概にそうとは言い切れない一面もあります。たとえば、中小企業の離職率は大企業よりも高いと思われがちですが、「中小企業」として一括りにしてしまうのは危険かもしれません。確かに、従業員数100人～299人規模の企業の離職率は高い傾向があります。しかし、従業員数が99人以下の中小企業の離職率は、実際には大企業とほとんど変わらないというデータも存在します。
大企業であっても部署ごとの待遇や環境など細部にわたる条件を同一にして比較しない限り、企業の規模だけで離職率との関連性を証明するのは難しいのが実状です。

離職率が低い会社はホワイト企業だと言える？

離職率が算出する期間によって変化しやすいことは先に説明したとおりです。そのため、数字だけをみて、「離職率が低いからホワイト企業である」とは言い切れません。離職率は一つのデータだけでなく、複数のデータを参照する必要があり、それぞれどの期間を算出元にしているかをよく確認しましょう。企業が独自で出しているデータのほか、就職四季報などの就職専門誌も参考になります。具体的には、就職四季報の「新卒入社3年後離職率」を参考にするのがおすすめです。この「新卒入社3年後離職率」が30％を超えていた場合は、一般的に離職率が高いという判断になります。ホワイト企業の判断基準としてぜひ活用してみてください。

離職率が高い会社で働くメリットはある？

離職率が高い会社＝つらい・きついというイメージから転職してはいけない会社と捉えている人もいるでしょう。しかし、離職率が高い会社が、すなわちすべての人にとって合わない会社とも限りません。離職率が高い会社は仕事がハードであったり、人間関係がギスギスしていたりする可能性もありますが、裏を返せば、実力主義で若手でも成果を出せば評価されやすい会社とも言えます。離職率の低い会社のように、「ポストが空かないから昇進できない」という問題も少ないでしょう。また、離職率が高いことは「他の会社へ転職ができている」ことでもあります。会社に留まる理由が少ないため、転職のチャンスを逃さずにキャリアアップに向かって突き進めます。

離職率が高い会社で働くデメリットは？

離職率が高い会社は、残業や休日出勤が多いなど労働環境の面で働きにくいという特徴があります。思うように休みが取れないことで心身ともに疲弊し、離職を選択してしまう可能性が高くなるかもしれません。また、業務量やストレスの割に給与や手当などが低い会社も少なくないでしょう。仕事の負荷が大きくても、それなりの対価をもらえていれば不満は生まれにくいものですが、離職率の高い会社は、これらのバランスが悪いことが想定されます。ほかにも、職場の人間関係など雰囲気があまり良くない可能性もあります。相対的に社員の満足度が低いため心に余裕がある人が少なく、気軽に教え合ったり、助け合ったりができないことも考えられます。

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離職率が低い会社に入社すれば、プライベートを充実させながら気持ちよく働ける可能性が高くなるでしょう。

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