転職先を決めずに退職するのは問題？ OKなケースやメリット・デメリットを紹介

転職活動は在職中に行うのが一般的ですが、状況によっては退職してから行うという方もいるでしょう。

転職先を決める前に退職することは必ずしも悪いことではなく、特定の状況や条件では良い選択である場合もあります。

本記事では、転職先を決めずに退職する際のメリットとデメリット、やるべきことについて解説していきます。

●転職先を決めずに退職してもよいケースは、仕事のストレスが大きい場合や新事業の立ち上げ、資格取得や留学が必要な転職、引っ越しの予定、給与未払い・労災の頻発がある場合など。
●転職先を決めずに退職するメリットは、職場ストレスの解消やスキルアップ、転職活動への集中、すぐに働ける準備、スキルの棚卸しができること。
●転職先を決めずに退職するデメリットは、収入が途絶えるほか、転職先を妥協しやすくなり、モチベーション低下や保険・税金の手続きが必要になること。
●転職先を決めずに退職したら、年金や健康保険の切り替え、失業保険の申請、住民税の支払い手続きをすぐに行うとよい。

転職先を決める前に退職してもよいケースとはどんなときか、自分はどちらを選択した方がよいのか、退職のタイミングに悩んでいるという方は本記事を参考にして考えてみてくださいね。

転職先を決めずに退職してもよいケース

転職先を決めずに退職することはリスクやデメリットがよくいわれていますが、すでに述べたように特定のケースでは有効な選択になります。

例えば体調の問題で現在の会社で働くことが困難になっている場合、なるべく早く今の環境から離れた方がよいでしょう。

転職先を決めずに退職してもよいケース
・現在の仕事で大きなストレスを抱えている場合
・新しい事業を立ち上げたい場合
・資格取得や留学が必要な職種に転職したい場合
・引っ越しが決まっている場合
・給与の未払いや労災が頻発している場合

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

現在の仕事で大きなストレスを抱えている場合

仕事が過剰なストレスの元になり、精神的・肉体的な限界に達している場合、なるべく早めの退職や休職を検討した方がよいでしょう。

長期間の過労やストレスなど、限界を超えて働き続けてしまうと今よりも状況は悪化していき、深刻な健康被害を招くことになりかねません。

心身の健康を守るためにも、職場のストレスや過労が原因で限界を感じている場合は、なるべく早めに職場を変えるか休養を取る選択をすることが重要です。

新しい事業を立ち上げたい場合

転職ではなく起業を考えているという場合でも、先に退職をする方がよいケースがあります。

事業立ち上げへの意欲が強いほど、今の仕事への集中力やモチベーションの保持が難しくなることがあるためです。

また、事業の立ち上げまでには多くの時間と労力が必要になりますので、退職することで自分の全ての時間を充てることができるようになります。

退職することで一時的に収入が途絶えることになりますので、当面の生活費や最低限の資金は貯蓄しておかねばなりませんが、中小企業向けの融資や助成金などを活用して補うことも可能です。

資格取得や留学が必要な職種に転職したい場合

転職において、希望する職種で資格取得や留学などが必要となる場合は、退職後に勉強や学業に専念することで効率よくキャリアチェンジができる場合もあります。

特に難関な資格へ挑戦する場合は十分な勉強時間が必要となり、働きながら時間を確保して試験に臨むのは困難なケースもあるでしょう。

留学が必要な場合も同様で、学業に専念するためにも退職が有効な手段となることがあります。

引っ越しが決まっている場合

引っ越しが必要となる場合では転職先を先に決定することが一般的ですが、引っ越しを余儀なくされた場合などは必ずしも最善策とは限りません。

引っ越し先の企業を探す場合、基本的に面談も現地で行われることになりますので、現在の居住地からは参加が難しいこともあるでしょう。

時間と労力が必要になるため、先に退職してから引っ越し先でじっくりと転職先を探す方が現実的な場合もあります。

給与の未払いや労災が頻発している場合

給与未払いは会社の将来に不安を感じる大きな要因であり、そのような状況がある場合は退職を検討した方がよいといえるでしょう。

経営難から給与未払いが起きている場合は、いずれ人件費の削減や人員の解雇などが行われる可能性も高く、残り続けることにリスクがあります。

また労災問題が頻発している場合、けがや病気の当事者になる可能性も高くなりますので、その後の将来に影響を及ぼしかねないリスクがあります。

こうした状況の会社に留まり続けるメリットは少なく、転職先が決まる前であっても退職してもよいケースといえるでしょう。

転職先を決めずに退職するメリット

一般的には転職先を見つけてから退職する方がメリットも多いとされていますが、転職先を決めずに退職することにもメリットがあります。

デメリットとメリットの両方を理解した上で、自分の状況において最善な選択を検討するようにしましょう。

転職先を決めずに退職するメリットには以下が挙げられます。
・職場ストレスがなくなる
・キャリアチェンジがはかどる
・転職活動に専念できる
・転職したらすぐに働ける
・スキルの棚卸しができる

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

職場ストレスがなくなる

先に退職することのメリットに、今の仕事で起きている職場ストレスがなくなることがあります。

退職して環境から離れることで精神的ストレスから解放され、心身の健康をまずは回復させることができるでしょう。

距離を置いて落ち着いて考えられる余裕が生まれると、次第に将来への希望が持てるようになり、心身ともに万全な状態で転職活動に臨めるようになります。

転職活動前にリフレッシュ期間を設けて、空白期間を前向きに活用できれば、面接時の印象も向上しやすくなります。

キャリアチェンジがはかどる

未経験業界の転職を目指す場合は、事前に知識やスキルを習得しておくと有利に活動することができます。

ただし、資格や勉強の分野によってはまとまった時間が必要になる場合があります。

退職してから準備を進めることでしっかりと学習時間を確保して専念することができるでしょう。

転職活動に専念できる

一般的に転職活動にかかる期間は約3カ月といわれますが、よりスピード感を持って転職を成功させたいという場合は、先に退職する方が転職活動に専念することができる場合もあります。

仕事をしながら転職活動を両立するよりも、求人検索や面接対策に対して十分に時間を割くことができますので、万全の事前準備をして望むことができるでしょう。

時間の制約がないため、転職活動にたっぷりと時間を使い、自分に合った転職先を見つけやすくなります。

転職したらすぐに働ける

退職後の転職活動であれば、急募の求人にも申し込むことができチャンスを逃してしまう心配も少なくなります。

就業開始時期のミスマッチが起こりにくい点から、企業側の心理的にもメリットとして捉えられやすく採用される確率が上がるでしょう。

基本的に企業はすぐに働ける人材を求めているため、ほかの応募者と比べて有利になります。

スキルの棚卸しができる

自分のスキルや得意分野を理解しているかどうかは、転職活動において重要であるだけでなく、その後のキャリアステップを築いていく上でも必要になってきます。

先に退職をしている場合、自身のスキルの棚卸しや自己分析の深掘りにしっかりと時間を割いて向き合うことができます。

自己分析が進むことでより自分に合った仕事を見つけやすくなり、これまで意識していなかった新しい強みに気付くきっかけにもなるでしょう。

自己分析に不安がある場合は、自己分析ツールやエージェントへの相談なども活用してみましょう。

転職先を決めずに退職するデメリット

転職先を決める前に退職をすることにはメリットも多く、状況によっては退職後の転職活動の方が効果的な場合もあります。

一方で、転職先を決めてから退職する方が一般的に推奨されているように、転職先を決める前に退職するには大きなデメリットがあることも考慮して判断するようにしましょう。

転職先を決めずに退職するデメリット4つ
・収入が途絶える
・転職先を妥協してしまう恐れがある
・転職活動のモチベーションが下がりやすくなる
・保険や税金の手続きが必要となる

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

収入が途絶える

転職先を決める前に退職する場合は一時的に収入が途絶えるため、しばらくは貯金を切り崩しながら生活することになります。

転職活動では交通費やもろもろの雑費、外食費などだけでなく、面接が遠方で行われる場合は宿泊費がかかることになります。

転職先が決まるまでの当面の生活費と合わせて負担になるため、事前にある程度の貯蓄があることが必要です。

貯蓄が不十分だと転職するまでの生活に支障が出てしまうということにならないよう、十分に資金を貯めてから行動することが大切です。

転職先を妥協してしまう恐れがある

すでに解説した通り、退職後に転職活動を行う場合は貯金を切り崩しながら活動をすることになるため、十分な貯蓄をしておくことが重要です。

もし貯蓄が足りなくなってきた場合、金銭的な不安や焦りから転職を急いでしまい、望まない転職先で妥協することにもなりかねません。

また、無職期間が長引いた場合周囲からの視線が気になるようになり、耐えかねて転職活動自体が中途半端になってしまう可能性もあります。

結果として納得のいかない仕事を選ぶことになっては本末転倒ですので、精神的な余裕を持って活動したい方は、在職中に転職活動をするのも検討してもよいでしょう。

転職活動のモチベーションが下がりやすくなる

退職後の転職活動の難しい点は、仕事の緊張感から解放されて気が抜けてしまい、内定までモチベーションを保てなくなる可能性があることです。

また、一時的な無職期間に自分を無価値であると感じてしまうケースも多く、「社会から必要とされていない」と焦燥感に駆られてしまうこともあります。

転職活動のモチベーションを維持して進めていくためには、あらかじめ期間を設けて計画的に転職活動を進めていくとよいでしょう。

保険や税金の手続きが必要となる

これまでは会社が行っていた保険や税金の手続きを、退職後は自分で申請など行う必要が発生します。

住民税や国民年金、国民健康保険の切り替えには必要な書類をそろえて申請を行わなくてはいけませんが、行政での手続きに慣れていないと煩わしく感じることも多々あります。

一方で、転職先が決まった上での退職であれば、各種手続きは新しい会社で代行してくれますので、入職するまでの手続きが発生しないメリットがあります。

転職先を決めずに退職した場合に必要な手続き

すでに解説した通り、転職先を決めずに退職した場合は各所への手続きを自分で行う必要が発生します。

ここからは、退職後の転職活動を行う場合に行わなくてはならない手続きについて、以下の3点を解説していきますので、事前に把握してしっかりと手続きを済ませるようにしてくださいね。

転職先を決めずに退職した場合に必要な手続き3つ
・保険の切り替え
・失業保険の申請
・住民税の支払い手続き

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

保険の切り替え

・退職後は健康保険の利用権利を失うため、公的な保険への加入が必要となる。
・健康保険継続、国民健康保険加入、家族の保険に扶養として加入する3つの選択肢がある。
・手続きを怠ると、病気やけがの治療費を全額自己負担するリスクも。

退職するとこれまで会社で入っていた健康保険の権利を失うため、個別に保険の切り替えを行います。

会社を退職した場合の健康保険は、これまでの健康保険を継続する、国民健康保険に加入する、または家族の健康保険に扶養として加入する3つの選択肢から選ぶことができます。

・任意継続保険者制度
退職翌日から20日以内に手続きすることで、最長2年間を上限として従来の会社の健康保険に引き続き加入することが可能です。

従来は会社と折半していた保険料が任意継続では全額自己負担となるため、場合によっては保険料が高額になってしまう場合もありますので注意が必要です。

・国民健康保険加入
任意継続制度や家族の健康保険へ扶養で加入しない場合は、国民健康保険に加入する必要があります。

前年度の収入によって翌年の保険料が決定されるため、前年の所得が高い場合は保険料が高額になる場合がありますので注意しましょう。

・家族の扶養に入る
家族の加入している保険へ扶養として入ることで、各種社会保険料の自己負担額がなくなり、扶養者は所得税納付の際に配偶者控除または扶養控除を受けることができるます

ただし、扶養に入ることで社会保険においては年収の上限130万円が課せられ、失業保険を受け取ることで上限を超えてしまう場合、失業保険を受け取れなくなってしまいます。

税法上の扶養の場合は年収の上限が103万円となりますが、失業保険の給付額は年収の上限に含まれないという違いがある点も注意しましょう。

手続きを怠ると病気やけがの治療費を全額自己負担するリスクもありますので、退職後は速やかにいずれかの健康保険への加入手続きを行うようにしましょう。

	手続き	メリット	注意点
任意継続保険者制度	2カ月以上の被保険者期間があることが条件となる。退職から20日以内の手続きが必要。	退職前とほとんど同じ保障を受けることができる。	最長2年間の上限がある。退職前とほとんど同じ保障を受けられるが、出産手当金や傷病手当は支給されない。
国民健康保険	各市区町村で手続きを行う。	保険料の減免申請を行うことができる。	扶養のシステムがないため、扶養に入っていた家族も個別加入しなくてはならない。
家族の扶養に入る	家族の会社へ手続きを行う。	社会保険料の自己負担がなくなる。扶養する配偶者が所得税・住民税の納付で控除を受けることができる。	収入の上限が課せられており、社会保険では130万、税法上では年収103万円を超えると扶養に入れなくなる。

失業保険の申請

失業保険とは、仕事を辞めた人の生活の支援とスムーズな再就職のために支給される給付金で、正式名称を雇用保険といいます。

失業保険を受給するためには雇用保険の一定の条件を満たす必要があります。
・離職する以前の2年間に12カ月以上の雇用保険の被保険者期間があること
・就労の意志と能力があり、給付申請のあとも一定回数以上求職活動を行っていたこと

退職時の状況によって受給の条件が若干異なり、受給開始期間にも違いが出てきますので、自分がどの区分にあたるかを確認しておくようにしましょう。

離職の区分		注意点	雇用保険加入期間
一般の離職者	自己都合退職	受給開始まで7日間の待機期間＋2～3カ月の受給制限期間がある	離職日以前の2年間で、12カ月以上の雇用保険への加入期間があること
特定理由離職者	自己都合退職	受給開始まで7日間の待機期間がある	離職日以前の1年間で、6カ月以上の雇用保険への加入期間があること
特定受給資格者	会社都合退職	受給開始まで7日間の待機期間がある	離職日以前の1年間で、6カ月以上の雇用保険への加入期間があること

自己都合退職の場合は受給まで約2～3カ月の期間がありますので、手続き自体は退職後早めに行っておくのが望ましいです。

離職票が手元に届いたら、すぐにハローワークに足を運びましょう。

住民税の支払い手続き

住民税は前年の所得から計算され、翌年6月から翌々年5月までの1年間納めていきます。

退職・転職を行う場合は、退職後1カ月程度で転職する場合と、1カ月以上の離職期間がある場合とで手続きが異なりますので注意しましょう。

退職後1カ月程度で転職する場合、通常は新しい職場で住民税の支払い手続きを引き継ぐ形になります。

一方、1カ月以上の離職期間がある場合は退職時期により支払い方法が異なります。

1月～5月の間に退職する場合は住民税の手続きが不要で、退職日から5月までの期間で支払う住民税は、最後の給与から天引きされることになります。

退職する月が6月～12月になる場合は、最後の給与から翌年5月までの住民税が一括で天引きされるか分割で払う普通徴収を選択することになり、場合によってはまとまった金額が引かれるため事前に確認しておく必要があります。

転職を決めずに退職した際にチェックしておきたい制度

退職後に利用できる各種制度をうまく活用することで、転職活動中の経済的な負担を軽減することができます。

制度の申請には条件や手続きが必要になりますので、状況に応じて活用してみてくださいね。

転職を決めずに退職した際にチェックしておきたい制度5つ
・教育訓練給付金
・失業保険
・求職者支援制度（ハロートレーニング）
・傷病手当金
・求職者支援資金融資制度

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

教育訓練給付金

教育訓練給付金は、雇用保険の被保険者が指定された教育訓練を受けた際に、経費の一部が支給される制度です。

在職中でも受給可能ですが、離職後でも1年以内であれば受給可能ですので、転職のために新しいスキルを習得したい場合はぜひ活用を検討してみるとよいでしょう。

教育訓練給付金は職業訓練校での受講や通信教育を受ける際に利用することができ、転職活動は必須ではなく、企業を通さずに個人で手続きが可能です。

失業保険

失業保険とは求職者の生活を支援し一日でも早い再就職をサポートするための手当です。

失業保険を受けるためには、仕事に就く意思がある上でハローワークでの求職申し込みを行う必要があります。

そのため、けがや病気、妊娠などの理由ですぐに終了することが難しい方は受給の対象外となりますので注意しましょう。

また、離職前の2年間に通算12カ月以上の被保険者期間があることが条件です。

支給額は離職前の給与と年齢によって決められ、離職前の給与の約50～80%を受け取ることができます。

求職者支援制度（ハロートレーニング）

求職者支援制度とは、給付金を受給しながら職業訓練を受講できる支援制度で、再就職のための知識やスキルを身に付けることができます。

職業訓練は基本的に無料の講座で期間は3〜6カ月が一般的ですが、1〜2年間の長期コースや有料コースも選べます。

受給にはハローワークでの手続きが必要となり、書類選考や試験を経て受講が決定されますので、受給を検討する場合は試験対策をしておく必要があるでしょう。

傷病手当金

傷病手当金とは、病気やけがで働けなくなった場合に一定の条件を満たせば受給することができる手当です。

本人がけがや病気などの理由からやむを得ず働くことができない状況であること、働けなくなった原因が業務外の傷病であることが前提となります。

就業期間が通算12カ月以上働いている場合、標準報酬月額の平均額を30で割った日給の2/3が支給されます。

支給条件が複雑なため、受給を検討する場合は詳しく条件を確認しておくようにしましょう。

求職者支援資金融資制度

求職者支援資金融資制度とは、職業訓練受講中の生活費を支援するための融資制度で、職業訓練受講給付金を受給していても生活費が不足する場合に、この制度を活用して生活費を補うことができます。

基本的な貸付額は条件を満たせば月5万円または10万円の融資を受けることが可能で、訓練月数に応じた貸付が行われます。

ただし、貸付額は条件によって上限額が異なるため、詳しい融資額は確認が必要になる点に注意しましょう。

融資制度の利用は職業訓練受講給付金の支給決定を受け、ハローワークで求職者支援資金融資要件確認書の交付を受けた方が対象であり、さらに確認書の交付要件を満たす必要があります。

転職先を決めずに退職したくなったときにやっておきたいこと

会社への不満や不安を抱えていると、転職先が決まっていないけれどすぐに退職したいという思いが高まるときがあるかもしれません。

しかし、転職活動を先に行う場合でも転職先を決めずに退職をする場合でも、本当に退職するかどうかの判断は慎重に行うべきです。

一時の感情だけで大事な選択を誤ってしまわないよう、すぐに退職したくなったときにやっておきたいことを解説してきます。

転職先を決めずに退職したくなったときにやっておきたいこと4つ
・退職する理由を考えてみる
・自己分析してみる
・上司に相談してみる
・同期に相談してみる

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

退職する理由を考えてみる

まずは感情を抑えて、退職したい理由を冷静に見直すことが重要です。

感情的な理由だけで退職を決めるのではなく、長期的な視点から転職が今の自分にとってベストな選択と思える場合は、退職を検討するのも一つの方法でしょう。

ただし、理由によっては退職以外の方法で解決可能な場合もありますので、問題解決の方法が退職以外にないかどうか、しっかり考えてみることが大切です。

転職先を決める前に退職した場合、次の仕事がなかなか決まらなかった場合に焦って転職してしまうという可能性もあります。

転職活動に後悔が残ってしまうと、実際のギャップなどから前職以上に不満を抱いてしまうケースも少なくなく、結果すぐに転職を余儀なくされてしまっては本末転倒です。

退職の可否は一時の感情に流されてしまうのではなく、中～長期的な視点でじっくりと検討しましょう。

自己分析してみる

退職したい気持ちが高まったときこそ、落ち着いて退職以外にも解決策がないか自分自身の状況を分析してみましょう。

会社や環境への不満や、将来やキャリアへの不安を感じている場合、自分自身の行動で状況を変えられることがないか考え、できる手段を試してみると漠然とした不安感も緩和することができます。

もしも抱えている問題が一時的なものであれば、状況が変わるのを待つことも一つの方法です。

自分の不満や問題意識を改めて分析し、在職中の期間にじっくりと自己分析を行うことで、冷静にその後の判断をすることができるでしょう。

上司に相談してみる

部下の様子を気にかけ、信頼できる上司が身近にいる場合は一度相談してみるのも一つの方法です。

部下の話を聞き理解を示してくれる上司であれば、抱えている不安や現状のトラブルを受けて解決策を提案してくれる可能性もあります。

ただし、退職を迷っている場合に上司へ相談することは問題ではありませんが、場合によっては引き留められてしまう可能性もあることは十分留意しておきましょう。

相談する場合はその場の勢いで気持ちをぶつけてしまうことにならないよう、具体的かつ仕事に関連する内容をあらかじめ整理して話すようにしましょう。

立ち話や話の流れで切り出してしまうと流されてしまう可能性もありますので、相談する際は事前にアポイントを取ってお願いするのがマナーです。

同期に相談してみる

いきなり上司へ相談することにハードルの高さを感じる場合は、まずはより身近な同期へ相談してみるのもよいでしょう。

同期へ相談することだけでも気持ちが軽くなり、仕事への精神的な負担が軽減されることもあります。

自分の状況や気持ちを理解してくれている同期であれば、気持ちに寄り添ったアドバイスや助言を聞くことができるかもしれません。

ただし、不本意なトラブルや関係悪化などを防ぐためにも、相談をするのは信頼できるごく少数に絞る方が無難でしょう。

自分に合った転職先の見つけ方

自分に合った転職先を見つけるには、自分の仕事に対する価値観や目標を知ることが重要です。

過去の自分の経験から達成感や喜びを感じる瞬間を振り返り、どのような仕事にやりがいを感じるのかを分析してみましょう。

反対に、自分が仕事においてやりたくないことや避けたい環境についても把握しておけば、モチベーションの低下やストレス増加につながるような転職を避けることにつながります。

また、自己分析を通して自分の強みを見つけることは、転職活動だけでなくその先のキャリアステップを考える上でも重要です。

これまでの仕事の進め方を整理して、自分のスキルを確認しておくと検討がスムーズになるでしょう。

転職先を早く見つけるために在職中にできること

退職後の転職活動は十分に時間を割いて活動に専念できるメリットがありますが、なるべく早く転職先を見つけられるよう、在職中にできることを進めておくとよりよいでしょう。

在職中は情報収集や分析を中心に行い、実際に転職活動をする際には自己PRや業界選びに役立てられるように準備しておくのがおすすめです。

転職先を早く見つけるために在職中にできること二つ
・キャリアプランを明確にする
・業界や職種をリサーチしておく

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

キャリアプランを明確にする

転職をした先に積み重ねていきたいキャリアや、結婚・出産といったライフイベントを含めた将来像をキャリアプランといいます。

キャリアプランを明確にすることで将来の目標が定まりますので、今取るべきアクションが見えるようになり、企業選びのミスマッチを防げるメリットもあります。

目指す目標がはっきりするので、自己アピールの幅を広げることができ、説得力を持って面談をすることができるでしょう。

キャリアプランの作成が難しいと感じる場合や、アドバイスをもらいながら考えたい場合は、プロの目線からサポートしてもらえる転職エージェントへ相談してみるのもおすすめです。

業界や職種をリサーチしておく

自分がすでに知っている業界や業種から探すのではなく、改めて未知の業界や職種を知ることで、意外な自分の興味分野を見つけることもできるかもしれません。

業界や職種の情報はネットで詳しくリサーチできますので、本業を続けながら情報収集を進めてみましょう。

転職活動をする中で、次第に自分が何に興味があるのかわからなくなる、というのはよくあるケースです。

少しでも興味を持てる仕事を探し、その仕事の知見を深めていく作業を繰り返していけば、「やりたいことがない」という状態を回避することができます。

転職先が決まっていない場合の退職理由の伝え方

転職先が決まっていない段階で退職する場合、退職の旨を会社へ伝える際に引き留めにあってしまう可能性が高いため注意しましょう。

退職理由がネガティブな場合は、ポジティブな言葉に変換して前向きな退職として伝えることも重要です。

次の仕事が決まっていると伝えられる方が引き留めにはあいにくいですが、決まっていない場合は「退職への強い意志」をはっきりと伝えることが必要です。

給与や待遇面・人間関係での不満などを挙げてしまうと、昇給や改善を提言して引き留められてしまう場合もありますが、退職の意思が揺らぐような素振りは見せない方が無難でしょう。

ほかの会社でしか叶えられない目標や、やりたい仕事があることを理由にするなど、前向きな気持ちと意思を示すことで、上司からの引き留めを回避しやすくなります。

退職後の転職を成功させるには

退職後の転職を成功させるには、余裕を持って転職活動に専念できるよう準備をしておくことが大切です。

在職中に転職活動を行う場合と比べて、活動期間が長引くほど金銭的にも精神的にも焦りを感じやすく、納得できないまま転職先を決めてしまうリスクもあります。

そうなってしまわないためにも、退職後の転職を成功させるためのポイントを押さえて、納得のいく転職のための参考にしてみてくださいね。

退職後の転職を成功させるためのポイント3つ
・生活費を確保しておく
・転職活動には期限を決める
・転職エージェントに登録してみる

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

生活費を確保しておく

転職活動にかかる期間は一般的に3カ月程度といわれていますが、想定よりも早く終わることもあれば、想像以上に長引いてしまう可能性も考えられます。

また、転職活動では面接地までの交通費や外食、宿泊代など、通常の生活費に加えて出費がかさむ場合も考えられます。

求人によってはすぐに採用されて働き始められるとは限りませんので、金銭的な余裕が確保できていないと、すぐに採用される企業から選ばざるを得なくなってしまいます。

退職後に転職活動を行う場合は、活動に余裕を持たせるためにも4～6カ月程度は暮らしていける生活費を確保しておくことが望ましいでしょう。

転職活動には期限を決める

転職活動では期限をあらかじめ設定し、入社時期の目標を立てることが大切です。

期限を決めないまま漠然と活動を続けてしまうと、時間に余裕があると感じやすく一つ一つの行動が遅くなっていく可能性があります。

転職活動へのモチベーションも低下しやすくなりますので、自己分析や業界研究も思うように進まず、たっぷりとあるはずの時間を有効活用できないといった状況に陥りやすくなるため注意が必要です。

期限を設定すると必要なアクションを逆算して計画を立てられ、結果として活動に意欲的に取り組めます。

転職エージェントに登録してみる

退職後の転職活動を効率的に進めてスムーズに次を決めるためにも、プロの転職エージェントによるサポートを受けてみるとよいでしょう。

転職エージェントは転職活動の進め方や、エージェントだけに公開されている非公開求人の情報を持っていることもあります。

一人ひとりの仕事への価値観や希望条件を聞いた上で求人を提案してくれますので、一人で探すよりも選択肢を広げることができるでしょう。

自己分析のアドバイスやキャリア相談だけでなく、給与交渉や企業とのやりとりも仲介してくれるなどメリットも多くありますので、複数の転職エージェントを活用してみるのがおすすめです。

転職先をお探しならジョバディまでご相談ください！

転職先を決めずに退職するのは、状況によってはメリットも多いものの時間や金銭的な面から焦って決めてしまいやすいリスクもあります。

焦って転職してしまうと失敗してしまう恐れがあり、結果すぐに再転職をすることになってしまう場合もあります。

「退職後の転職活動でよくある失敗を避けたい」
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