転職で年収を上げることはできる？

転職するのであれば、やはり年収を上げたいというのは、誰にとっても本音なのではないでしょうか。それと同時に現実は厳しく、年収が上がるのだろうかと疑問を持ちながら多くの方が転職情報を探しているのではないかと思います。

今回は、転職で年収を上げることについて、次の内容を紹介しています。

●転職で年収を上げることは可能で、厚生労働省の調査では約1/3が成功している
●業種としては、IT系・金融・医療系・メーカー・専門商社の可能性が高い
●職種としては、営業職・技術職・専門職・介護職の可能性が高い
●意識的なスキルアップと業界や企業の研究が大切

この記事では、上記のそれぞれについて詳しく解説します。

順を追って読んだ方が理解しやすい流れになっていますが、気になるところだけを拾い読みしても参考になる内容になっています。

転職で年収を上げることはできる？

転職して年収を上げることは可能です。ただ、転職して全ての方の年収が上がるわけではありません。
厚生労働省の調査によると、転職して年収が上がったのは全体の34.9%、一方年収が減少した割合は33.9%で、どちらのケースもあり得ます。

同じ調査結果を年代別に見ると、若い年代が転職で年収を上げやすい傾向にあります。　20～24歳で40.5%、25～29歳の45.6%が転職で年収が上がっています。
その後30代前半は39.4%、30代後半は44.9%となっており、20代30代は転職で年収を上げる可能性が高いといえます。

参考: 厚生労働省「令和４年雇用動向調査結果の概況」（結果の概要 ３ 転職入職者の状況 （３）転職入職者の賃金変動状況 ）

転職で年収を上げやすい業界とは？

転職で年収を上げやすい業界は当たり前なのですが、業界として年収平均の高い業界です。

次のような成長領域の業種や仕事の内容に専門性が求められる業種が主になります。

IT関連

金融関連

医療系

メーカー

専門商社

それぞれの業種について、一つずつ説明します。

IT関連

IT関連は成長産業で、IT人材は不足している状況です。業界全体としては、年収平均が高くなっています。

労働人口が減っている中、ITによる自動化のニーズが増えているため、常に人手不足で中途採用も活発です。
エンジニアなどは、研修制度などが整っているケースも多く、未経験からでも始めやすい業界です。

ただ、IT人材の中でも職種や専門領域で年収に差があり、会社によっての差もあるので、確認が必要です。

金融関連

銀行、証券会社、保険会社、クレジットカード会社など、金融関連はもともと年収平均の高い業界です。

金融に関する専門的な知識やスキルが必要とされるので、関連スキルがあれば年収アップにつながりやすくなります。

金融や経済に関心があり、継続的に学んでスキルアップしたい方にとって向いています。

医療系

病院、一般診療所、歯科診療所などの、医療系の事業所も金融関連と同じく、仕事をするために専門的な知識や資格が必要なため、年収アップにつながりやすい業種です。

また、医療系に特化したIT、メーカー、商社なども、それぞれの業界の中で比較的年収が高い傾向にあります。

医療や健康、薬などに関心のある方は、資格取得も視野に入れて、この業界でチャレンジするのをおすすめします。

メーカー

メーカー・製造業も、転職後に年収が上がりやすい業界の一つといわれています。

メーカーが製造する製品はさまざまで、製品によっては成長産業、一方、成熟化が進み低成長の業界もあって、一概にはいえないので何を製造している業界をターゲットにするのか、リサーチが必要です。

労働人口の減少に伴い、メーカーで働いている人の数も減ってきていて、人手不足なので転職希望者は歓迎される傾向にあります。

製造業というと、仕事がきつそうなイメージなどから若手が少なく、そのため若手の人材にとってはチャンスともなります。

近年、労働環境も改善されてきていますし、製造業DXが浸透してきており、先端技術に触れる機会もあります。

専門商社

専門商社は、海外赴任の可能性があるため、全般的に給与が高く設定されています。

年収の水準が高いため年収アップしやすいが、場合により語学などのハードルもやや高い傾向があります。
また、取り扱う領域の専門知識や、その業種に特化した積算など、仕事をしながら学んで身に付けるべきことが多いのも事実です。

また、専門商社は繁忙期のスケジュールが厳しいため、その分賞与が高い傾向にあります。

転職で年収を上げやすい職種とは？

業種だけでなく職種によっても年収の上げやすさが変わります。

以下の職種は今後も需要があり、中には人手不足になりがちな分野もあるようです。

営業職

技術系

専門職

介護職も将来に期待

一つずつ説明いたします。

営業職

営業職は実績重視の職種なので、実績を上げるとインセンティブ（報奨金）が付くこともあります。企業によりますが、新規受注や受注金額の成長率などよって、インセンティブが設定されています。

実績をコンスタントに出せば、給与も上がっていくのが営業職では一般的です。

営業スキルがあって、成果を出す自信のある人が、よりよい条件の職場を探して転職するケースが多く見られます。

技術系

技術職への転職も年収アップにつながりやすい職種です。専門性が必要とされるので、年収が高めに設定されていることや、慢性的な人手不足で特に若手が少ない業界であることがその理由です。
技術職の中でも特に建築や土木系の職種は若手の人材を求めているので、年収アップにつながる可能性が高い傾向にあります。

人手不足の状況を打破するために、近年は未経験の転職者を採用して育成する取り組みも見られるようになってきているので、専門性を身に付けていきたいという方は、この業界の情報をチェックするのをおすすめします。

専門職

転職で年収が上がりやすい業界で紹介した、金融や医療業界の専門職は年収が高く設定されている職種です。

金融では、ディーラー、トレーダー、ファンドマネージャーなどが該当します。これらの職種は、為替、株式、債権などのさまざまな金融商品を取り扱います。金融市場の分析や、取引のリスク管理などの専門的な知識が必要です。

医療業界では、医師、歯科医師、看護師などです。この職種の年収がある程度高いのは、専門の教育機関で学び国家資格を取る専門性の高さと、エッセンシャルワーカー（社会にとって不可欠な職種）としての需要の高さが背景にあります。

介護職も将来に期待

介護職も将来的に年収が高くなっていく可能性があります。

現時点でも常に人手不足で、今後高齢化社会が進むこともあり、ますます人手不足が深刻になることが予測されます。

体力的に厳しい面もあり、今は給与と仕事内容のバランスが悪いと受け取られている介護職ですが、その中でも資格取得や経験の必要な職種を選べば年収アップも期待できます。

転職で年収が上がるのはどんな人？

転職で年収が上がるのは、どのようなタイプの人なのかをまとめました。

・実績・業務経験がある程度ある人
・20代半ばから30代の人
・自分のスキルに自覚的な人
・転職回数が少ない人

上記の転職が上がるタイプについて、それぞれ見ていきます。

実績・業務経験がある程度がある人

転職で確実に年収を上げるには、即戦力であることが求められます。これまでの仕事で実績や経験は、転職先での即戦力の証明になります。

同業他社や、異業種の同じ職種などでの実績や経験は、転職で年収が上がる可能性が高くなります。

ただし、入社後の成果が期待以下だった場合には、年収が下がる可能性もあることを知っておく必要があります。

20代半ばから30代の人

冒頭の「転職で年収を上げることはできる？」の項で、紹介した厚生労働省の調査のほか、その他の調査でも20代半ばを過ぎた後半から30代は年収を上げるのに成功した人が多いという結果が出ています。

一つ前の項で述べたように、実績や経験を持ちつつも転職後に長期間働き続けられることが、転職先の企業にとってプラス評価になるためと考えられています。

20代はポテンシャル採用のケースが多く、転職先の会社がスキル育成の支援をしてくれる場合もありますので、自分自身のキャリアにプラスになりつつ、年収も上がる企業を選ぶようにします。

30代半ば以降は、これまでの実績に基づいたキャリア採用になるので、自分の強みが生かせる業界や企業を探すという転職活動になります。

自分のスキルに自覚的な人

明確な自分のキャリアプランを持っていて、どのようなスケジュールでスキルアップしていくかを意識している人は、年収の面でも転職でステップアップしやすくなります。

自分の核となるスキルが何かを自覚している人や、「転職で年収を上げやすい職種」の項で紹介したような職種の人などは、転職活動でもスキルや実績をアピールしやすく、年収も上がる傾向があります。

転職回数が少ない人

転職回数が少ないと、入社後、長期間続けて勤務してくれそうと会社側に受け取ってもらえます。

一方、転職回数が多く、これまでの職場の勤務期間が短い場合には、入社してもしばらくすると、また転職してしまうのではないかという目で見られてしまい、待遇面でマイナスになる場合もあります。

これまでに、転職で年収アップに成功した人の転職回数を見ると、過去の転職回数が0回、1回の人で80%を超えるというデータもあるようです。

転職で年収を上げるためのポイント

転職で年収を上げるために、転職活動で留意すべきポイントがあります。
多くのポイントがありますが、どれも大切ですのでぜひチェックしてください。

年収水準が高い業界を選ぶ

同じ業界で今より年収が高い企業を選ぶ

実力・実績評価型の企業に転職する

企業研究をきめ細かにしておく

手当など福利厚生や経営状態をチェックする

実績や職歴でアピールする

自分のセールスポイントとなるスキルを定める

面接のフィードバックを参考にする

面接の段階で年収について交渉しておく

転職エージェントを利用する

それでは、上記について一つずつ説明します。

年収水準が高い業界を選ぶ

転職する業界を選ぶときに、業界によって平均年収の相場が違うことを意識する必要があります。

平均年収が高く設定されている業種に転職すれば、年収も上げやすくなるからです。

業界や業種が違っても同じ職種の転職であれば、即戦力になって転職後に年収がアップする可能性が高くなります。例えば、同じ営業職で、機械メーカーからIT業界に転職した場合などが該当します。

同じ業界で今より年収が高い企業を選ぶ

同じ業界であっても、一般的に大手企業の方が年収は高いので、そういった企業を選ぶのも、年収を上げる方法の一つです。

ただし、大きい方が必ず高いとも限らないのも事実です。給与規定が明確なため、スキルや実績から見た入社後のポテンシャルが高くても、その会社の規定通りに適用されると希望年収より低くなるパターンもあります。

ベンチャー企業の方が社内の運用が柔軟なので、経営層の判断で年収を高くできたり、ポストが流動的で昇進しやすいなどの可能性もあったりして、ケースバイケースではあります。

実力・実績評価型の企業に転職する

年功序列でなくいわゆる成果主義の会社に応募することは、転職で年収を上げる選択肢の一つです。

特に営業職で、成果を出すことに自信がある場合には、インセンティブを導入している会社や完全歩合制の会社などに転職すると確実な年収アップを狙えます。

ただし、実績が伴わなければ年収が上がらないので、そのことを頭に置いておく必要があります。

企業研究をきめ細かにしておく

企業研究をきめ細かに実施することも、転職で年収アップを目指す際に重要なポイントです。前の項までに紹介したポイントを調査することもできます。

在職中で忙しい毎日でも、これを実施しておくことで、給与水準や将来性など応募する会社選びに役立ちます。上場企業の場合は、業績なども公表していますので、具体的な数値で確認することができます。

同じ業種であっても、年収の設定や昇給スピードなど企業によって差があります。転職サイトの口コミや企業の公式サイトなどチェックしておくと参考になります。

その他詳しい仕事の内容や企業が求める人物像などもチェックしておくと、実際に応募した際の自己PRなども企業のニーズに合わせることができて、採用や転職後の年収アップの確率も高くなります。

手当など福利厚生や経営状態をチェックする

給与だけでなく、手当の金額などをチェックするのも重要なポイントです。

家賃手当や資格手当など、自分が該当する手当が多ければ基本給が同じだったとしても実質年収アップと同じことになります。
健康保険組合などが提供する福利厚生のメニューが充実しているケースもあるので、これも参考にしましょう。

その他、年間休日や勤務時間の設定なども見ておくと、実質的な年収とのバランスで良い待遇かどうかを検討できます。

また、企業研究の際に経営状態をチェックしておきます。経営状態の悪化を理由に、入社後に給与や待遇が悪くなるリスクがないかを見ておきます。

実績や職歴でアピールする

職務経歴書などの応募書類や面接などで、実績や経歴を適切にアピールすることが重要です。

そのためには、前述したよう、企業研究が重要になります。応募する企業が求める人材像を把握して、自分の実績や強みをアピールします。

実績については、可能な範囲で具体的に書くと効果的なので、例えば前年比〇〇％UPの営業実績や、業務の効率化で残業時間を大幅削減など数値も入れられると、より伝わりやすくなります。

自分のセールスポイントとなるスキルを定める

これまでに、すでに述べたことにもつながるのですが、自分の軸や核となるスキルを定める必要があります。

営業職やその他専門職などの中で自分に向いていて、キャリアアップを目指せると思える職種は何かを今一度考えてみましょう。

そうすることで、自分のセールスポイントも具体的になりますし、スキルアップのための準備や勉強に取りかかることができます。

自分の軸となるスキルや、キャリアを開発する領域が定まると、企業選びや応募したときのアピールを実施しやすくなります。応募する側、採用の選考側の双方はミスマッチを感じることが少なくなり、双方にとってメリットがあります

面接のフィードバックを参考にする

面接する側から見た自分の評価が手に入るのであれば、それを参考にして企業選びやスキルアップの際の参考にします。

面接のときには、面接官から「何か質問はありますか？」と聞かれたタイミングで自分から聞いてしまう方法もあります。その面接の次に、最終面接が控えている場合などは参考になるでしょう。

ただし、不採用の場合にフィードバックを依頼するのは、応募者にとってはハードルが高いので、他の方法がよいと考えられます。

その点、転職エージェントを通した活動の場合、エージェントは企業にフィードバックを確認してくれますし、企業から何らかの回答を聞き出すノウハウもあるので、参考になる情報を得ることができます。

面接の段階で年収について交渉しておく

転職の採用選考を通過して、内定すると「採用条件通知書」で年収を提示されますが、希望の年収を得るためには、その前に交渉しておくことが必須です。

企業との交渉は年収を上げるためにはとても重要なのですが、自分で年収交渉を行うことは、多少ハードルが高いのも事実です。企業側には年収交渉のノウハウがありますが、内定者である個人にはそういった経験はあまりないでしょう。

履歴書や応募書類などで、希望年収の欄に「貴社の規定に従います」等の決まり文句を記載するのは不利な条件になる可能性が高いのでNGです。
企業側はできれば人件費を抑えたいと考えていますので、初回の提示金額は、内定者やエージェントから交渉されることを見越して低めに設定していることもあります。

内定者は少なくとも、現在の基本給や手当の合計で、どれくらいの年収があって、それにプラスした希望年収額は伝えるようにします。
希望額を伝えたり交渉したりするためには、応募した企業の平均年収や業界の平均額を事前にチェックしておくことが前提になります。

転職における年収交渉についても、転職エージェントならばノウハウがあるので、任せることができて安心です。

転職エージェントを利用する

面接のフィードバック、年収交渉など、転職エージェントを利用すると個人では難しいサポートが受けられるメリットがあります。

転職エージェントでは企業情報や、転職で年収を上げるノウハウも多数保有していますので、企業選びの段階から年収アップになる可能性が高くなります。

転職エージェントは年齢層や業界など、エージェントごとに得意な領域や強みが異なりますので、自分に合ったエージェントを選ぶことが大切です。

転職で年収が下がる可能性がある場合

転職で年収を上げるためのポイントを紹介してきましたが、一方、転職で年収が下がる可能性もあります。

あえて年収が下がる転職を選ぶケース、転職活動におけるミスマッチなど、次のようにいくつかのパターンがあります。

・未経験の仕事への転職
・退職してから転職活動している
・面接で年収交渉をしなかった
・転職回数が多い
・年収以外の条件を優先した
・スキルアップなどの努力をしない
・自己分析ができていない
・転職先の選択を間違っている
・前職と同じ役職・ポジションがない

上記について、一つずつ見ていきます。

未経験の仕事への転職

これまでとは異なる業界や職種など、これまでの経験が生かせない仕事に転職する場合には、年収が下がる可能性があります。

ただし長期的に見ると、年収がいったん下がったとしても、未経験職にキャリアチェンジした方が年収アップにつながるケースもあります。

転職を機会にキャリアデザインを見直す場合など、業界や職種の平均年収、キャリアを重ねていくと、どのように年収が上がっていくかなどの情報を集めるようにしましょう。

退職してから転職活動している

転職活動を始める前に退職してしまうと、早く転職先を見つけて決めなければという焦りが出てしまい、十分な活動ができずに年収が下がってしまうケースがあります。

自分の条件に合う企業をしっかり検討して選ぶことができなかったり、年収交渉でも不利になったりして、年収が下がる可能性もあります。

面接で年収交渉をしなかった

採用面接の段階で年収交渉をしなかった場合には、年収が下がってしまう可能性があります。

前述したように、年収の事前の交渉は大切で、入社後の年収額に大きく影響します。入社後は社内規定に沿った昇給になるので、入社前の交渉でベースの年収を確保しておきます。

「面接の段階で年収について交渉しておく」の項で前述しているように、少なくとも現在の年収と希望額は、面接の段階で伝えて年収が下がらないようにします。

転職回数が多い

転職回数が多いと、年収が下がる可能性が大きくなるのも事実です。必ず下がるというわけではありませんが、「採用してもすぐ辞めるのでは？」と思われてしまうため、提示される年収が抑えられてしまう可能性があります。

面接のときに、それぞれの転職理由を聞かれた場合、面接官が納得できる理由を答えられるよう準備する必要があります。

年収以外の条件を優先した

年収以外の条件を優先して、転職で年収が下がるケースもあります。

以前の会社よりも残業が少なく、休日が多いなどのワークライフバランスを優先した結果、年収が下がるのは、自分でも納得して選択した年収ダウンのケースといえます。

時間の使い方、健康面の改善などで、生活の質や満足感などが上がると、年収が多少下がっても、仕事への向き合い方も前向きになるようです。

スキルアップなどの努力をしない

スキルアップなどの努力をしないでいると、その間にスキルアップしている人と大きく差が付いてしまい、転職で年収ダウンしてしまうことがあります。

企業側も、採用後の活躍が期待できない、スキルが物足りないという人には、それに応じた給与を提示します。

年収アップをするためには、スキルアップにも取り組みたいものです。

自己分析ができていない

自分の成果や実績を過大評価してしまっているなど、転職活動に向けた自己分析が十分
できていないと年収が下がってしまう可能性があります。

あるいは、仕事を続けていれば漠然と年収アップできるという認識から、転職で年収がダウンするケースもあります。

また、転職先の企業研究や企業選びとも関わりますが、自分のアピールポイントと企業のニーズがずれていたり、アピールの軸がぶれていたりしていると、採用されたとしても、年収面ではダウンということになってしまいます。

転職先の選択を間違っている

自分の強みが生かせる企業を転職先として選べていないと、ミスマッチで年収ダウンになるケースもあります。

また、業界・企業の将来性や企業の経営状態をチェックしきれていないなど、企業選びのリサーチが不十分なことが理由で年収がダウンすることもあります。

転職で年収アップを目指すには、自己分析と企業研究の両方がポイントになります。
自分で調べる余裕があまりない場合には、転職エージェントの力を借りるのも一つの選択肢です。

前職と同じ役職・ポジションがない

元の職場で、ある程度の実績を出していてチームリーダーや主任などのポジションに就いていた場合、転職先に今と同じようなポジションがなく、年収が下がる可能性があります。

転職先の職場が、規模の小さい会社でポスト自体が少ない、規模は同様でもフラットな組織でポストがないというようなことが起きるからです。

年収ダウンを回避するには、事前の企業研究が重要になります。また、採用面接中、応募者からの質問のときに、転職先の職場の組織や、役職の階層などについて簡単な説明を求めるのもよいかもしれません。

年収アップ転職の注意点

転職で年収を上げる際に、知っておきたい点があります。
次のような点を認識しておらず、転職後に後悔しないようにします。

・年収アップが一時的な可能性がある
・年収以外の条件の満足度が下がる可能性がある

それぞれについて、説明していきます。

年収アップが一時的な可能性がある

入社直後は年収アップしたとしても、その後の昇給がほとんどない場合、結局生涯年収が下がるようなこともあります。応募する企業について調べるときに、昇給の実績なども確認しておくようにします。

あるいは、入社時のアピールがうまくいって年収が上がっても、入社後に企業が期待するほどの成果が上げられなかった場合に年収が下がるというケースも、時々見られます。

年収については、入社時の年収だけでなく、入社後も含め長い目で見る必要があります。

年収以外の条件の満足度が下がる可能性がある

年収は上がっても、他の条件が希望と合わずに転職後の満足度が下がるという可能性も考慮する必要があります。

残業が増える、通勤時間が長くなるなど、労働環境が転職前より悪くなるかどうかチェックをしておく必要があります。

また、転職で上がった年収に見合った成果を達成しなくてはというプレッシャーが強くなって、精神的につらくなることもあります。

年収への不満が主な原因で転職活動をする場合でも、納得できる転職にするために、他の条件をリストアップして優先順位を付けておく必要があります。

転職以外で年収を上げる方法

職場への不満は年収がメインで、それ以外の条件には満足している場合、転職以外で年収を上げるという方法もあります。

次のような方法も可能であれば、検討してみてはどうでしょうか。

・異動する
・成果を出す、資格を取って手当をもらう
・副業・兼業をする

上記について、一つずつ見ていきます。

異動する

社内で部署によって給与規定が異なる場合など、希望を出して人事異動後に年収が上がるケースもあります。
部署を異動すると仕事の内容だけでなく、職種が変わることもあります。社内なので、事前に検討できることが多いと思いますので、キャリアアップにつながる異動を選択できるようにします。

その他に、残業が多い部署に異動して残業代を増やすなどの方法もありますが、長時間労働が続くと仕事の満足度を下げる可能性もあるので、気を付ける必要があります。

成果を出す、資格を取って手当をもらう

仕事の成果を出すことで評価を高めて、年収アップを目指します。今の仕事で自分の強みが生かせるという人に向いている方法です。

また、資格手当がある場合など、対象の資格を取得してスキルアップから年収を上げていきます。

どちらも正攻法のアプローチではありますが、時間がかかるのがデメリットです。

副業・兼業をする

近年は副業や兼業ができる職場も増えてきました。得意なスキルや資格があれば、それを生かして、副業・兼業をすることで収入を増やすことができます。

将来の年収アップに向けた新しいスキルを磨くために、始めてからしばらくは低価格で請け負って経験を積むという考え方もあります。

副業の方での仕事の依頼や収入が安定してきて、場合によってはフリーランスや自営業者になるなどの選択肢が出てくることもあります。

最初に書いたように、近年は副業可、副業推奨の会社も増えていますが、副業自体が就業規則に反しないかなど、あらかじめ確認が必要です。副業可の場合にも、副業をしてよい業種や届け出が必要な場合などもありますので、そういった点もチェックしましょう。

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今回は、転職で年収を上げるための方法や留意点などについて紹介しました。

効率的に転職活動を成功させるには、アドバイザーによるサポートを積極的に活用することをおすすめします。

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