休職中の転職活動は注意！ リスクや不利にならないポイントを解説

「休職中だけど転職活動を始めてもいいのかな……」

現在休職中ではあるものの、現職に復帰することは考えられず転職を希望している場合、休職期間中に転職活動を行ってもよいのでしょうか？

休職中＝勤務できない事情があるにもかかわらず転職活動をして、はたして意味があるのか疑問に思う方もいるでしょう。

しかし、転職で重視されるのは「なぜ休職しているのか」という理由であって、休職していること自体が問題になるわけではありません。

この記事では、休職期間中に転職活動をするリスクを十分に知ってもらった上で、転職を成功させるポイントについて解説します。

【この記事の要約】
●休職中の転職活動は違法ではないが、就業規則で禁止の場合があるので注意が必要
●心身の不調が休職理由の場合、休職中は健康状態の回復が第一
●転職活動のタイミングは、心身ともに回復した休職後がおすすめ
●休職中に転職活動する場合は、デメリットやリスクがあることを覚えておく

休職中の転職活動は違法ではない

日本国憲法は、職業選択の自由を認めています。休職中に転職活動を行っても法律的に問題はありません。
※出典：e-Gov法令検索「日本国憲法第22条」

ただし、就業規則で休職中の転職活動を禁止している会社もあります。中にはペナルティが課せられるケースもあり、注意が必要です。
そもそも休職は病気やケガをはじめ、さまざまな理由で働くことが困難になった場合に雇用を継続したまま長期休暇を取得するものです。休職期間中は心身の回復や休職に至った理由を解決することが第一の目的であることを忘れてはいけません。

勤務先および応募先企業に知られる可能性や、それによって生じるリスクを十分に把握した上で、転職活動を行うかどうかを判断しましょう。

休職後の転職は不利になるのか

休職後の転職が不利になるかどうかは休職に至った理由によって変わります。
不利になりにくい休職理由は、ケガや病気、事故などによる休職、そのほか資格取得や留学などスキルアップのための休職があります。
一方、不利になってしまう可能性のある休職理由は、精神的な理由や家庭の事情による休職です。身体的なケガや病気とは異なり、精神的な病気は治癒状況が見えづらく、再発の可能性がある点が懸念されます。また、家庭の事情の場合は、勤務時間がバラバラになったり、突然の退勤が発生したりといった勤怠に対する懸念があるでしょう。
安定した勤務ができない可能性のある人に重要な仕事は任せられないため、転職は厳しくなることが予想されます。

転職活動のタイミングにおけるメリット・デメリット

転職活動にもっともおすすめしたいタイミングは復帰を果たした休職後です。
休職中の転職活動はどうしてもデメリットの比重の方が大きくなるため、慎重に検討する方がよいでしょう。
休職中、休職後、そして退職した後それぞれのケースで転職活動する場合のポイントについて、メリットとデメリットを紹介していきます。

休職後に復帰してから

転職活動は休職後、職場復帰してから開始するのがおすすめです。
後の事項でも詳しく解説しますが、休職中の転職活動はリスクがあります。復帰後すぐに転職してもよいので、なるべく休職期間を終えてから転職するようにしましょう。

休職後、職場復帰してから転職活動を開始するメリットとデメリットは以下の通りです。

【メリット】
・問題なく働ける状態の方が企業に好まれる
・休職を隠したり説明したりするストレスがない
・社会保険の手続きを自分でする必要がない
・少しでも復帰することで休職理由が解決している証明になり、応募先企業側の懸念を払拭できる

【デメリット】
・仕事をしながらの転職活動は、時間の確保やスケジュール調整が難しい

休職中

休職中に転職活動することは、前述の通り法律的には問題ありません。
しかし、企業によっては就業規則で禁止されているところもあるため、注意が必要です。

休職中に転職活動を行うメリットとデメリットは以下の通りです。

【メリット】
・時間的余裕があるため転職対策がしやすい
・社会保険の手続きを自分でする必要がない
・転職できなくても、復職できる

【デメリット】
・応募先企業から健康状態を懸念されやすい
→心身の状態が万全でない人を採用するのは企業側にとってリスクがあります。そのため、なぜ休職しているのか、なぜ元の職場に復帰しないのかといった疑問が起きやすくなります。
・休職中であることを隠していた場合は、バレたときのリスクが大きい

休職後退職してから

休職後、退職した後に転職活動を開始するケースもあるでしょう。退職後は転職活動に専念できる一方で、スムーズに転職できなかった場合はさまざまな弊害が発生するリスクがあります。

休職後に退職してから転職活動する際のメリットとデメリットは以下の通りです。

【メリット】
・退職しているため、時間の確保がしやすい
・内定が出ればすぐに働ける
・休職理由を退職理由とセットで説明できるため、転職先企業の納得を得やすい

【デメリット】
・職歴に空白期間ができてしまう
→転職活動が長引けば履歴書に空白期間が増えていきます。また無職の期間は収入がなく、長引くことで経済的な不安が生まれる可能性もあります。
・社会保険の手続きを自身で行う必要がある

休職中の転職活動がバレる4つの可能性

休職中に転職活動していることは、自分では隠していたとしてもいくつかのきっかけを通じて転職先にバレてしまう可能性があります。

休職中の転職活動が転職先企業にバレる可能性があるのは主に以下4つのケースです。

● 源泉徴収票や給与明細
● 住民税の納税額
● 傷病手当の受給歴
● SNSやうわさなど

一つずつ詳しく解説していきます。

源泉徴収票や給与明細

源泉徴収票には「1年間に会社から支払われた給与および賞与」「納税した所得税」が記載されます。休職期間中は給与が支払われないため、長引くほど記載される給与も減少します。

転職の際は、転職先企業の年末調整で社員の年間所得総額を計算することから、前職における源泉徴収票の提出が必要です。申告していた給与額と大きく異なると休職を疑われるかもしれません。
また、源泉徴収票とは別に入社後の給与の参考として直近数カ月分の給与明細の提出を求める企業もあります。
こういった各種証明の提出によって休職していたことがバレる可能性があります。

住民税の納税額

住民税の納税額から休職していたことが発覚する可能性があります。

住民税は前年1月1日〜12月31日の所得総額から算出され、勤務先の給与から天引きされるのが一般的です。転職後、住民税の天引き納税額が極端に少ないと転職先企業の担当者から「長期の休職期間があったのではないか」と疑われる可能性があります。

給与の処理を担当する人次第にはなりますが、前年の年収は、基本的に会社側に知られることは覚えておくとよいでしょう。

傷病手当の受給歴

傷病手当金は病気やケガで働けなくなった休職期間中に、従業員とその家族の生活を保障するために支給される給付金です。
休職期間中は会社から給与の支払いが受けられないため、休職せざるを得ない状況になった従業員を支える目的で支給されます。
ただし、同一の病気やケガで休職する場合、傷病手当は最初の支給開始日から通算して1年6カ月以内までしか支給されません。そのため、転職先企業において何らかの原因で傷病手当を申請することになった際に、申請担当者が過去の受給歴を照会することで休職していたことがバレる可能性があります。

SNSやうわさなど

SNSへの投稿や、社内の人への相談がきっかけで、休職中の会社に転職活動をしているのがバレる可能性があります。今勤めている会社が休職中の転職活動を禁止している場合は、トラブルに発展する可能性もあり注意が必要です。
また、応募先企業が応募者のSNSをチェックしている可能性も絶対にないとは言い切れません。もしチェックされていたら休職中であることが知られてしまうでしょう。
どこで誰が見ていて、どうつながっているかわかりません。休職中に転職活動する場合はSNSへの安易な投稿や同僚への相談は避けるのが無難です。

休職中に転職活動することで起こるリスク

休職期間中の転職活動にはリスクがあります。
具体的に起こりうるリスクは以下の通りです。

● 心身の不調が悪化する
● 休職中の会社とトラブルが起こる
● 転職先企業に懸念される
● 内定取り消しになる可能性がある
● 妥協した転職先を選んでしまう可能性がある
● 内定をもらっても、休職がバレるのが怖くて喜べない

それぞれ詳しく解説します。

心身の不調が悪化する

休職している理由が心身の不調だった場合、転職活動をすることで体調が悪化する恐れがあります。転職活動の忙しさや合否判定で疲れたり落ち込んだりするのは、病気の回復に悪い影響を及ぼしかねません。たとえ入社できても、新しい環境に慣れるまではストレスがかかります。無意識に無理してしまいやすい状況になるため、注意が必要です。
心身の不調が休職中の現職場にある場合、復職するより転職したいと考える気持ちは理解できますが、たとえ転職しても同じことを繰り返す可能性はゼロではありません。ひとまず、今の病状が完治するまでは医師の指示に従って、心身の回復に専念することをおすすめします。

休職中の会社とトラブルが起こる

休職期間中の転職活動を禁止している企業に在籍している場合、転職活動していたことが発覚するとトラブルになる可能性が高いでしょう。最悪の場合、裁判沙汰になることも考えられます。また禁止されていない場合でも、休職期間中の転職活動がバレると復職したときに働きにくくなる可能性もあります。良くないうわさが広まるかもしれません。
そもそも休職は業務を円滑に進めるために設けられている制度です。療養後、復帰して働いてくれることを期待している企業にとって、休職期間中の転職活動は少なくとも良い印象を与える行為ではないことは確かでしょう。

転職先企業に懸念される

ケガや病気など心身の不調で休職している人に対して、最初に転職先企業が思い抱くのは「体調不良で休職しているのにうちに来て働けるのか？」という懸念でしょう。
仕事量が大幅に少ない会社や職種に転職するならまだしも、一般的な給与で募集をかけている求人ならば、やはりそれなりの仕事量はあります。採用しても他の社員と同等の仕事量がこなせるのか、また同じような理由で休職を繰り返さないかなどは注意深く見られると覚えておきましょう。

内定取り消しになる可能性がある

休職中に転職活動を行ったからといって、それだけで内定を取り消されることは少ないでしょう。履歴書にも休職期間を記入する必要はありません。ただし、選考中の発言などにうそや偽りがあった場合は、内定が取り消される可能性もあります。
また、健康上の問題によって勤務に支障が出る場合にも注意が必要です。面接や入社前健康診断で「健康状態は良好」と回答していた場合は、「虚偽の申告をした」という理由で内定が取り消しになるかもしれません。

妥協した転職先を選んでしまう可能性がある

休職期間の上限は企業によって異なりますが、あらかじめ決められているケースがほとんどです。休職期間内に無理に転職先を決めようとすると、納得のいかない選択をしてしまうリスクが高まるでしょう。転職を成功させるには自己分析や企業研究が欠かせませんが、休職期間が決まっていることで十分な時間が取りづらくなります。もし転職先でミスマッチが生じた場合は、再び休職することにもなりかねません。

内定をもらっても、休職がバレるのが怖くて喜べない

休職していることを隠して転職活動をすると、「いつバレるだろうか」「バレたらどうしよう……」と不安に駆られ、精神的負担が大きくなります。このような精神状態で転職活動をしても、堂々と自己アピールすることはできないでしょう。
うそをついているわけではないものの、隠していることにどこか後ろめたさが残る人は多いのではないでしょうか。内定をもらった後もバレる不安がつきまとい、心から喜べないという残念な結果になるかもしれません。

休職期間があっても転職を成功させるポイント

休職期間があっても以下のポイントを押さえれば、転職を成功させることは可能です。

● 心身の健康状態を回復させる
● 休職期間を前向きに伝える
● 復職を希望しない理由を明確にする
● 将来のビジョンを明確にし、活躍できることをアピールする
● 転職エージェントを利用する

できそうなところから準備していきましょう。
それぞれについて詳しく解説します。

心身の健康状態を回復させる

心身の健康状態が理由で休職している場合は、まずしっかり療養して回復することを最優先に考えてください。体調が優れない中で転職活動をしても十分なアピールができるとは考えにくく、成功する確率が下がります。また入社後は新しい環境で一から仕事を覚え、人間関係を構築していかなければなりません。さらなる体調の悪化を招く恐れがあります。
転職後に再発させないためにも、しっかり治療をして完治させることが先決です。

休職期間を前向きに伝える

応募先企業から休職について質問された場合は、うそをついたりはぐらかしたりせず正直に伝えることが大切です。ただし、休職についてはどうしてもネガティブな印象を持たれやすくなるため、伝え方には注意が必要です。

まずは休職の原因がすでに完治していて業務に支障がないことを伝えましょう。面接官の懸念を取り除いた上で、さらに休職中にスキルアップの勉強をしていたことなどを伝えると前向きな印象に変えられるかもしれません。

復職を希望しない理由を明確にする

休職中に転職活動を行う場合は、なぜ復職ではなく転職を選んだのかを問われる可能性もあるでしょう。返答に困らないようにあらかじめ面接官を納得させられる理由と伝える内容を明確にしておくこともポイントです。

また説明の際は、休職中の企業を低めるのではなく、応募先企業を立てる言い方をするように意識してください。例えば、「現職では実現できなかったことも応募先企業では可能」などと説明すれば、悪い印象は与えないでしょう。

なぜ休職したのか、なぜ復職しないのかを客観的かつポジティブに答えられるように準備しておくことが大切です。

将来のビジョンを明確にし、活躍できることをアピールする

休職中だけに限らず、転職活動にはキャリアプランや将来のビジョンを明確にする作業が欠かせません。将来について具体的に考えておかないと、いざビジョンが固まったときにまた転職をしなければならなくなります。転職活動で明確にしておくことで、再び休職したり短期離職したりするリスクを回避できるでしょう。

面接では休職した事実を必要以上に気負わず、応募先企業が求めている人材として活躍できることを全力でアピールすることが大切です。
自分のキャリアビジョンと照らし合わせ、長期間キャリアを築いていける企業かどうかを見極めてください。

転職エージェントを利用する

転職を成功させるには、転職支援のプロであるエージェントに相談するのも一つの方法です。
転職エージェントにはキャリアアドバイザーが在籍しており、プロの視点から客観的なアドバイスをもらえるのがメリットです。マンツーマンでサポートが受けられるエージェントも多くあります。ほかにも求人紹介、応募書類の添削、模擬面接から、応募先企業との日程調整や条件交渉など、転職に関するさまざまなサポートをしてもらえるためおすすめです。

休職中の転職活動を明らかにした方がよいケース

休暇中であることは、内定が出るまで伝えない方がよい場合も多くありますが、逆にあらかじめ伝えておいた方がスムーズなケースもあります。

休職中の転職活動を明らかにした方がよいケースは以下の通りです。

● 面接中に聞かれたとき
● リファレンスチェックがあるとき
● 長期間休職している場合

それぞれについて詳しく解説します。

面接中に聞かれたとき

面接で休職について聞かれたときは正直に答えるのが基本です。「休職していることがバレると採用されにくいのでは？」と不安になり、ついうその回答をしたくなる気持ちも理解できますが絶対にやめましょう。万が一、隠したりうそをついたりすると、後々バレたときに信用問題に発展する恐れがあります。また、ごまかしたり曖昧に答えたりするのも不信感につながります。
ただし前述の通り、休職の事実をただ正直に伝えるだけではマイナスの印象を与えかねません。できるだけポジティブな印象を抱いてもらえるように伝え方を工夫しましょう。あらかじめ聞かれるであろう質問については説得力のある回答を事前に用意しておくことが大切です。

リファレンスチェックがあるとき

リファレンスチェック（レファレンスチェック）とは、応募者の過去の働きぶりや人となりを前職の関係者からヒアリングする調査です。
リファレンスチェックがある＝休職中に転職活動していることが応募先企業にも休職中の企業にも知られてしまうため、隠している場合には注意が必要です。
ただし、リファレンスチェックは個人情報保護法により、必ず実施前に応募者と企業側双方に説明と同意を得る定めになっています。応募者に無断で実施されることはありませんので、応募先企業から打診された時点で、休職していることを伝えてもよいでしょう。
※出典：e-Gov法令検索「個人情報の保護に関する法律（平成15年法律第57号）第20条2項」

長期間休職している場合

休職時間が3～4カ月以上と長期間続いている場合は年収が大きく減少するため、転職先企業への提出書類や事務的資料によって休職がバレる可能性が高くなります。いずれバレる可能性が高いなら、先に説明しておいた方が印象が悪くならずに済むでしょう。すでに完治し他の社員同様に働ける場合もあれば、何らかの配慮が必要になる場合もありますが、いずれにしても先に伝えておくに越したことはありません。
ただし、休職期間が長い人材を採用することにリスクを感じる企業が多いのも事実です。そのため、スキルアップに向けて実践していた休職中の活動や資格取得などを具体的に説明し、復帰に向けての意欲をアピールしていくことも非常に重要です。

休職理由別の伝え方例

休職中であることを伝えると転職で不利になると思われがちですが、実際に不利になるかどうかは休職理由と伝え方によって異なります。

休職理由ごとに伝え方のポイントがありますが、ここでは「ケガや病気」「留学や資格取得」「介護や育児など家庭の事情」の3つのケースに絞って解説します。

なお、どのケースも前職の批判にならないよう注意してください。

ケガや病気で休職していた場合

応募者を評価する基準の一つに「長く働いてくれるかどうか」があります。心身の健康状態を理由に休職した場合は、転職後に問題なく働けることをしっかり説明することが重要です。もし勤務時間中に通院する必要がある場合は、選考時にあらかじめ状況を伝えておくと入社後もスムーズでしょう。休職に至った詳しい経緯、休職中の過ごし方、現在の状態などを伝えた上で、今後の対策も伝えられるとベストです。
面接で初めて休職していることに触れる場合は、なるべく早い段階で切り出すか、どうしても難しい場合は自己PRにからめて伝えてもかまいません。

留学や資格取得のために休職していた場合

留学や資格取得のために休職していた場合は、休職理由を正直に伝えて問題ありません。自身のキャリアプランを説明し、目的のために必要な休職だったことをアピールしましょう。
復職でなく転職を選ぶ理由については、キャリアプランの中に応募先企業での活躍が組み込まれていることを伝えます。さらに転職後は同じ理由で休職するつもりはないこともしっかり伝えましょう。
なお、休職したのに成果が得られなかったという趣旨の話はマイナスの印象を与えかねません。結果だけを伝えるのではなく、原因と今後の対策まで説明できるようにしておいてください。

介護や育児など家庭の事情で休職していた場合

家庭の事情を正直に伝えた上で、転職後は業務に支障が出ないことを前向きにアピールするのがポイントです。定期的に休まないといけない日や早退する日がある場合は、選考の段階で伝えておくと入社後のミスマッチを防げます。
ただし、フルタイムで働けない場合は、時短勤務の募集や介護休暇制度があるかなど勤務形態を考えて応募する必要があります。選択肢が狭まる可能性があることは受け止めなければならない一方で、最近はさまざまな働き方を容認する理解のある企業も増えています。無理なく家庭と仕事の両立ができる企業を選ぶことが大切です。

休職中の転職活動に関するQ＆A

休職していることに後ろめたさを感じ、転職活動を始められない人もいるでしょう。
最後に、そんな休職期間中の転職活動における疑問や不安についてQ＆A方式でお答えします。

不安の払拭に、ぜひお役立てください。

Q. 休職期間を経ての転職は不利ですか？

休職期間が転職に不利になるかどうかは、休職した理由によります。例えば、資格取得や留学などのスキルアップに必要な休職や、事故によるケガが理由の休職などは不利になりにくいといえるでしょう。
ただ、休職期間が長くなると仕事の感覚を忘れたり、求職理由についてうまく説明できなくなったりするリスクはあるかもしれません。

Q. 休職期間が短期間なら応募先企業に伝える必要はない？

休職している事実を伝える義務はないため、伝えなくても問題はありません。特に休職期間が短い場合は、伝えなくてもバレる可能性は低いでしょう。
ただし、後からバレてしまう可能性がまったくないとも言い切れません。万が一、体調面が理由で業務に支障が出ると判断された場合には、内定取り消しもあり得るので注意は必要です。

Q. 過去の休職期間は履歴書に書くべきですか？

休職期間を履歴書に書く義務はありません。ただし、半年以上休職している場合はいずれ知られる可能性が高くなるため、理由とともに書いておいた方が無難でしょう。「療養中だった」など、正直な理由を記載します。
なお、何もしていないのに「資格取得のため」などとうそをつくのは入社後にトラブルになる可能性があるためNGです。

Q. 休職中の転職に向けた準備が知りたいです

自己分析や気になる企業の情報収集をして、今後のキャリアプランを考えましょう。休職中にやりたいことが見つからなかったとしても、自分の思考や特性を知ることで、生かせる分野が見つかるかもしれません。
ただし、体調やケガが理由で休職している場合は回復が最優先です。無理に転職活動をして悪化させないよう注意してください。

Q. 休職後に転職を成功させるコツは？

休職期間をマイナスに捉えるのではなく、「スキルアップができた」「自分を見つめ直せた」「しっかり療養できた」などポジティブに捉えることが大切です。復職後はできるだけ早く転職活動を始めましょう。
また、自己分析や企業研究は働きながらだと時間の確保が大変なため、転職エージェントを活用するのも一つの方法です。

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また、在籍するキャリアアドバイザーが求職者それぞれの状況に応じた適切なアドバイスをしてくれるため、スムーズに転職活動を進められるでしょう。
休職中、休職後いずれの場合でも、転職に関するさまざまな不安や悩みなどを相談することで、それらを加味した求人紹介を考えてもらえるのもジョバディの強みです。

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