年収400万円の月収は手取り25万円｜実現できる生活水準を解説

転職の条件として、年収400万円を掲げている人も少なくないでしょう。
一時期、若者の間で「年収400万は高給取り」といわれて話題にもなりました。
実際、年収400万円ではどのような生活ができるのでしょうか。

この記事では、年収400万円世帯の暮らしの実態や、年収400万円を目指す方法について解説します。

【記事の要約】
●年収400万円は日本の平均年収
●年収400万円の人の満足度は低くはないが高くもない
●年収400万円台の仕事に転職するためのポイントは、自分に合った仕事を選ぶ、今の仕事を続けながら転職活動をする、エージェントのサポートを受ける
●年収400万円を目指すため転職以外にできることは、昇進を目指す、資格手当をもらう、副業をする

年収400万円が十分な金額なのか否かは、独身者なのか家族がいるのかによっても変わってきます。各世帯の平均的な月々の支出パターンも載せていますので、ぜひシミュレーションの参考にしてください。

年収400万円は日本の平均年収

国税庁が実施した令和4年の民間給与実態調査によると、給与所得者一人あたりの平均年収は458万円となっています。
男女別に見ると、男性の平均は563万円、女性の平均は314万円でした。
また、給与階級別分布では、男性は年間給与額「400万円超500万円以下」が518万人で構成比17.7%、女性は「100万円超200万円以下」が461万人で構成比21.5%と最も多い割合を占めています。
これらの結果から、女性の一人暮らしであれば、年収400万は比較的多い方だということがわかります。一方で、夫婦や子どもがいるファミリー世帯で夫だけの収入でやりくりしている場合には、平均的な世帯年収だといえるでしょう。

年収400万円の年齢層は30〜40代

20代〜50代の平均給与は以下の通りです。

20～24歳 273万円
25～29歳 389万円
30～34歳 425万円
35～39歳 462万円
40～44歳 491万円
45～49歳 521万円
50～54歳 537万円
55～59歳 546万円

年収400万円が多い年齢層は30代から40代ということがわかります。
また、60歳までは年齢が上がるにつれて年収は増加し、55～59歳をピークに減少に転じています。なお、ここには載せていませんが、男女別だと男性の方が年収の増加が顕著でした。女性は男性ほど大きく増加はしていません。

年齢別の平均年収を見ると、年収400万円は20代では平均を上回っており、40代後半からは平均を下回っています。

参考:国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査

年収400万円の手取りは月収約26万円

ご存じの通り、給料の額がそのまま手取りになるわけではありません。国民としての義務である各種税金や、社会保険料が差し引かれた残りが手取り金額として自由に使えるお金になります。

給料から引かれる項目は以下の通りです。

・所得税･･･個人の所得に対してかかる国税
・住民税･･･都道府県や市区町村の行政サービスを維持するために地域住民が支払う地方税
・健康保険･･･病気やケガなどに備える公的医療保険
・厚生年金･･･国民年金に上乗せして支給される公的年金
・雇用保険･･･失業したときや働けなくなったときのリスクをカバーする公的保険
・介護保険･･･介護を必要とする人を支えるための公的保険

年収400万円を単純に12カ月で割ると約33万円。そこからこれらを引くと月々の手取り収入は約26万円です。ボーナスありの場合はさらに基本給が低くなります。仮にボーナスが100万円だとすると残りの300万円を12カ月で割った25万円が基本給です。各種税金等を差し引くと月々の手取りは20万円程度でしょう。

年収400万円の満足度

年収300万円以上500万円未満の階層における年収満足度は、10点満点中、正規雇用が4.88点、非正規雇用が5.14点でした。この階層では1日あたり平均的に8時間以上働いている人が多く、労働時間が長くなるほど年収への満足度は下がる結果となっています。
住宅に対する満足度は、持ち家が5.98点、借家が4.65点です。持ち家がある人の方が満足度は高くなります。これはどの年収階層でも同様です。
また、年収が高くなればなるほど、持ち家借家ともに住宅満足度は増加します。一方で、年収100万円以上300万円未満で持ち家に住む方が、年収700万円以上1000万未満で借家に住むよりも満足度が高くなるという結果も出ています。

参考：内閣府「満足度・生活の質に関する調査報告書2022」

年収400万円でできること、できないこと

年収400万円で、マイホームや子育てなどの一般的なライフイベントはどこまで実現できるのでしょうか。

世の中の多くの人が経験するライフイベントには、以下のような項目があります。

● 貯金
● 賃貸（家を借りる）
● 結婚
● 子育て
● マイホーム
● 車

年収400万円でかなえられることをライフイベントごとに解説していきます。

貯金

独身で実家暮らしなら、家賃や水道光熱費がかかりません。そのため、スマホ代や食費、交際費や雑費などに使ったとしても、手元に多くの額が残ります。さらに食事も親が用意してくれるとなれば、実家に毎月数万円を入れても出費を10万円以下に抑えることも可能です。この場合、手取り25万円なら15万円ほどを貯金や投資に回せる計算になります。
独身で一人暮らしなら上記に加え家賃と水道光熱費がかかりますが、いくらかは貯金に回せる余裕があるでしょう。しかし、二人暮らしや子どもがいる場合は、節約しても人数が増える分生活費はかかってしまいます。手取り収入の大半が生活費に消えていくことになるので、貯金の難易度は高くなるでしょう。

賃貸

家を借りるには「条件」があります。借りた家の家賃を確実に払える根拠を求められるため、どのような家でも借りられるわけではないことは覚えておきましょう。
借りられる家の家賃は、それぞれ勤務先の信用力や勤続年数によっても異なります。不動産業者が一般的におすすめする家賃は、手取りの1/3程度が相場です。年収400万円で手取りが25万円と考えると、8〜9万円の家に住めることになります。もし家賃補助や社宅制度がある会社なら、家賃の負担はほぼゼロになる可能性もあるので、一度勤務先の制度を確認してみてください。家賃の出費は大きいので、ここをなくすことができれば毎月の出費が大幅に減り、余裕のある暮らしができるでしょう。

結婚

年収400万円あれば、結婚してパートナーを養うことも可能です。特段切り詰めた節約を意識しなくても、十分に暮らしていけるでしょう。ただし、この生活は他に出費が必要となる要因がないことが前提です。もし将来的に子どもが欲しい場合は、二人だけで生活しているうちから計画的に節約をして貯金に回していく必要があります。詳しくは次の項目で説明しますが、年収400万円でパートナーと子どもを養うのはかなり難しいからです。また、両親の介護が必要な場合や老後資金の投資をしたい場合なども支出は増えます。年収400万円は、お金のことを気にせず暮らして、なおかつ貯金もできるほどの収入ではありません。日々の生活以外に支出があるなら節約は必須です。

子育て

年収400万円でパートナーの収入がない場合は、子育ては難しいかもしれません。小さいうちは食費はあまりかからないものの、おむつやミルク代、衣服などが必要ですし、成長するにつれて教育費もかかってきます。家賃や生活費を払いながらこれらの費用を負担するのは厳しいでしょう。ただし、すでに持ち家がある場合や実家に住んで両親の支援を受けられる場合には、年収400万円でも子育ては可能です。また、各自治体も金銭的に子育てが厳しい世帯に対し、さまざまな補助や支援を行っています。「お金がないから子どもを持てない」とならないように積極的に施策を打ち立てているので、これらの制度を利用すれば子育てできる可能性があります。

マイホーム

住宅ローンを活用すればマイホームの購入も可能です。審査は年収300万円が下限といわれており、400万円あれば十分に基準をクリアできます。借入額の目安は世帯年収の5〜7倍程度です。つまり、2000〜2800万円の家ならば金利も含めて無理なく支払いが可能ということになります。中古住宅なら2500万円程度で購入でき、年収400万円でも夢のマイホームを手に入れることができるでしょう。ただし、新築住宅の場合は住宅ローンだけでは足らないため、頭金を準備しておく必要があります。コツコツ貯めておく必要はありますが、たくさん準備できれば金利が低くなる住宅ローン商品もあるので、調べておくことをおすすめします。

車

年収400万円でもマイカー購入は可能です。一般的に、購入する車両価格は年収の半分程度が妥当といわれているので、年収が400万円なら車の予算は200万円程度ということになります。ただし、車の購入時には車両の本体価格以外にも1〜2割程度の諸費用がかかるので、実際には160万円〜180万円程度の車を探すことになるでしょう。
ちなみに、「年収の半分」というのはカーローンを組む場合の審査基準が元になっています。もし貯金があって現金が一括で用意できる場合には、いくらの車であっても購入することはできます。しかし、高額車両はメンテナンスも高額になることを考えると、身の丈に合った車を選ぶ方が後々苦しまずに済むでしょう。また、駐車場代、ガソリン代、自動車保険、車検などのランニングコストも考慮に入れておく必要があります。

年収400万円で実現できる生活レベル3パターン

年収400万円でどのような生活ができるのか、各世帯別のパターンに分けて検証してみましょう。
ここでは、一人暮らしと夫婦二人暮らしのパターン、そして夫婦二人と子ども一人の3人暮らしのパターンについて、都内で実現可能な生活レベルを具体的に解説します。

年収400万円の場合、税金や社会保険料が引かれるので手取り金額は290万円〜330万円です。これを月々に換算すると、400万円を12カ月で割った約33万円が額面となるので、手取りは25万円程度でしょう。この月25万円という手取り収入を元に支出を考えていきます。
なお、ボーナスがある場合の年収400万円では、ボーナス月以外の収入がさらに低くなるので注意してください。

一人暮らしの場合

都内在住、一人暮らしの支出パターンを紹介します。
内訳は以下の通りです。

・家賃：6万円
・食費、日用雑貨：5万円
・水道、光熱費：5,000円
・趣味、娯楽、交際費：5万円
・その他：2万円
・貯蓄：4万5,000円

都内において、家賃6万円で住める物件はワンルームか1Kになりますが、一人暮らしなら問題はないでしょう。独身の場合、外食が多くなることを想定し、食費は多めに見積もっています。また、在宅ワークを除くと基本的に日中は不在と考えるので、水道、光熱費は低めの設定です。

このような固定費を差し引いても、一人暮らしの場合は趣味や娯楽、その他に回せるお金がかなり残ります。貯蓄もできますし、そのお金で海外旅行に行くこともできるでしょう。

夫婦二人暮らしの場合

次に、都内在住、夫婦二人暮らしの支出パターンを紹介します。
内訳は以下の通りです。

・家賃：9万円
・食費、日用雑貨：3万円
・水道、光熱費：1万円
・保険料：2万円
・通信費：2万円
・趣味、娯楽、交際費：3万円
・その他：3万円
・貯蓄：2万円

家賃9万円あれば都内でも十分に二人暮らしが可能です。稼ぎ手が一人の場合、もう一方は日中も在宅のため、水道、光熱費は高くなります。さらに、独身時代には特に考える必要のなかった保険への加入も考えなければなりません。趣味、娯楽、交際費、その他としていくらか使うとして、貯金に回せるのは普通に生活して2万円程度でしょう。将来、子どもやマイホームを持つならば、この頃から少しずつ節約が必要です。

夫婦と子ども一人の場合

最後に、都内在住、夫婦二人と子ども一人の3人家族の支出パターンを紹介します。
内訳は以下の通りです。

・家賃：7万円
・食費、日用雑貨：5万円
・水道、光熱費：1万円
・通信費：2万円
・保険料：3万円
・教育費、養育費：2万円
・趣味、娯楽、交際費：1万円
・その他：3万円
・貯蓄：1万円

子どもがいる3人家族の場合、都内で暮らすのはかなり厳しくなります。食費の他、教育費や養育費が加算されるため、二人暮らしよりもランクを下げた狭い家に住まざるを得ません。生活レベルを落とさないと暮らしていけない可能性があり、子どもへの影響を考えるともう少し収入が欲しいところです。共働きを考える、もしくは郊外や地方に住むのも解決策になるでしょう。

年収400万円で家計をやりくりするためのポイント6つ

年収400万円は、「生活はできるけど、少し足らない」と感じやすい所得です。また、将来に備えて計画的にマネープランを立てることも重要になってきます。

年収400万円で家計をやりくりするポイントは以下の6つです。

● 支出を可視化する
● 固定費を下げる
● 自炊する
● 省エネ家電を選ぶ
● 無駄遣いを減らす
● 先取り貯蓄をする

一つずつ解説します。

支出を可視化する

まずは月の出費がどれくらいあるかを正確に把握することが大切です。頭の中で「なんとなくこれくらいだろう」と考えているだけでは、どうしても漏れが出ます。節約できるところを見つけるためにも、見える化しましょう。支出の内訳を見れば、何にどれだけ使っているかがわかるようになります。収入額から引かれていく支出額を目の当たりにすると、自然と節約する方向に気持ちが向くものです。例えば、「電気代てこんなに高いの？」などと気付くことで、マメに節電できるようになるかもしれません。
なお、支出を把握するには家計簿をつけるのが有効です。手書きの家計簿ノート以外にも、レシートを撮影して家計簿がつけられるアプリなどもあるのでうまく活用しましょう。

固定費を下げる

家賃や住宅ローン、保険料、通信費などの固定費を抑えることは節約に大きく役立ちます。例えば、賃貸なら契約更新のタイミングで大家と家賃交渉を行ったり、持ち家なら住宅ローンの繰り上げ返済を行ったりすることで節約が可能です。重複して加入しているケースが多い保険も見直しは必須でしょう。通信費についてはスマホを格安SIMへ変更したりするなどの節約対策が考えられます。他にも、ガスや電気の料金プランの見直しや、車を持っている人ならユーザー車検へ切り替えるなど、固定費を下げる方法はたくさんあります。「固定費なのだから出費は仕方ない」と諦めて見直さないのは非常にもったいないことです。

自炊する

外食はお金がかかります。どれだけコスパが良い店でも自炊とは比較になりません。独身だと自分のために料理をする気にはならないかもしれませんが、ぜひ自炊をうまく活用してみてください。外食から自炊に切り替えるだけで、月の食費は大幅に抑えられます。一から作るのが大変であれば、スーパーの値引き総菜を買うのも一つの方法です。自炊と比べると多少は高くつきますが、外食するよりは断然安く済みます。また、外食費には人件費や諸経費が含まれているため、同じ値段でも自炊する方がより良い物を食べられるメリットもあります。家族がいるならなおさら自炊は必須です。スーパーの売り出しの日にまとめ買いするなど上手にやりくりしましょう。

省エネ家電を選ぶ

思い切って最新家電に買い替えることで、トータルの出費を抑えられることがあります。初期費用はかかりますが、最新家電は省エネ性能に優れており、月々の電気代が安くなります。「まだ使えるのにもったいない」と、節約のためにあえて古い家電を使い続けている人もいますが、古い家電は省エネ製品ではありません。また、経年劣化によってさらに多くの電力を消費するため、実は古い家電を使い続ける方が「もったいない」のです。特に消費電力の大きい冷蔵庫やエアコン、電球などの家電は、買い替えを検討してみてもよいでしょう。ただし、家電の買い替えは大きな出費になるので、できるだけ金銭的に余裕のある時期に行うことをおすすめします。

無駄遣いを減らす

「欲しいから買う」を続けていると、いつまでも出費を抑えることはできません。家の中に買っただけで満足してしまっているものはありませんか？よく見ると封すら開けていないものもあるかもしれません。直観的に「欲しい」と感じたときは、一度冷静になりましょう。そして、本当に必要なものなのか、すでに似ているものを持っているのではないか、などと考えてみることが大切です。
食材も、おいしそうなものを片っ端から買っていたのでは確実に食べきれません。せっかくお金を出して購入しても、結局食べないまま捨てるならなんのためにお金を使ったのかわからないでしょう。買い出しに行くときは、必ず冷蔵庫の中身を確認するように心がけましょう。

先取り貯蓄をする

貯金の目安は、手取り収入の2割です。年収400万円の場合だと手取り収入は約25万円ですので、月に5万円ずつ貯金すれば1年で60万円貯まる計算になります。
本気でお金を貯めたいなら、給料が入ったらまず先に貯金分を貯金用口座に移してしまう「先取り貯蓄」がおすすめです。「生活がきつくなると嫌だから最後に余った分を貯金しよう」と考える人もいますが、あまりおすすめはしません。年収400万円は、自由に使いたいだけ使ってもまだ余りあるほど余裕のある年収ではないので、貯金を後回しにするとお金が残らない可能性が高くなります。結局、「余裕がある月に貯金すればいいや」という考えに変わり、いつまでも貯金ができなくなります。

年収400万円を目指して転職する場合のおすすめの業種

平均年収が400万円台になる業種は以下の通りです。

複合サービス事業：494万円
不動産業・物品賃貸業：426万円
運輸業・郵便業：425万円
医療・福祉：407万円

複合サービス事業とは、郵便局や共同組合を指します。複数のサービスを提供する事業者で、その事業の内容や種類が法律によって定められている業種です。例えば郵便局では郵便事業の他にも銀行業務や保険業務も行っています。複合サービス事業とは別の分類としても郵便業がありますが、こちらは郵便物の集配だけを行う事業所を指しています。
医療・福祉も平均年収は400万円に到達するようです。中でも、介護は未経験でも歓迎されるため、業種を選ばなければ転職で年収400万円を実現できる可能性は大いにあります。

年収400万円を目指して転職する場合のおすすめの職種

次に、転職で年収400万円が目指せるおすすめの職種を紹介します。

・法人営業：1件あたりの単価が高いサービスや商品が多く、その分インセンティブも高くなる。
・IT系（ITエンジニア、SE、Webディレクターなど）：慢性的な人材不足のため未経験でもOKの求人が多い。経験があればさらに上を目指すことも可能。
・営業・販売：自分が興味のある商品・サービスなら販売件数が伸びる可能性が高い。専門的なスキルが不要なため、未経験でもチャレンジしやすい。
・サービス業（人材紹介業や結婚相談所など）：事務系よりも給与が高い傾向にある。顧客が女性の場合は、スタッフも女性を希望する人が多く、女性の強みを生かしやすい。

年収400万円台の仕事に転職する際のポイント3つ

年収を400万円台に上げることを目的に転職活動していると、転職後の給与や年収条件ばかりに注意が向きがちです。「内容は二の次でいい。とにかく世間の平均年収まで引き上げたいのだ」という気持ちはよく理解できます。しかし、本当にそれでよいのでしょうか。また、転職活動自体にも少なからず費用がかかることも忘れてはいけません。

これらを踏まえて、押さえて欲しいポイントは以下の3つです。

● 自分に合った仕事を選ぶ
● 今の仕事を続けながら転職活動をする
● エージェントのサポートを受ける

一つずつ解説します。

自分に合った仕事を選ぶ

年収しか考慮せずに転職すると自分に合わない仕事に就いてしまう可能性が高くなります。年収400万円を実現するためだけに転職した人にとって、仕事の内容などさほど考えないことかもしれませんが、現実的な問題として合わない仕事を続けるのはつらいものです。最初は耐えられると思っても、だんだんストレスがたまって結局長続きしない原因になってしまいます。あまりにも仕事がハードな場合は、「これだけ頑張ってたった年収400万円か」と年収400万円にすら不満を抱くようになるかもしれません。
年収400万円を目指して転職する場合でも、仕事と内容と年収が見合っているか、自分が無理なく働けるかは必ず確認しましょう。

今の仕事を続けながら転職活動をする

会社を辞めてから転職活動を始める人もいますが、あまりおすすめはできません。仕事を辞めると収入がなくなるので、貯金を切り崩して生活することになります。なかなか転職先が決まらないと、「このままずっと無職が続いたらどうしよう」と不安に襲われ始めるでしょう。家族がいる人ならなおさらプレッシャーは大きくなります。最悪の場合、転職先を妥協してしまうことにもなりかねません。転職を妥協すると今より条件が悪くなることもあり、結局また転職を繰り返すことになります。
一方、収入があれば焦る必要がないので、納得するまで希望の転職先を探すことができます。転職を成功させるためにも、今の仕事と並行して転職活動を進めましょう。

エージェントのサポートを受ける

転職先に求める条件が決まっているなら、転職エージェントの活用がおすすめです。専任のキャリアアドバイザーが、スキルを見極めながら希望にマッチする企業を紹介してくれます。求職者の希望のみならず、求人企業の希望も熟知しているキャリアアドバイザーの紹介なら、スキルが通用するかどうかの心配もいりません。求職者、企業ともにエージェントからの紹介案件はミスマッチが起こりにくいのが特徴です。さらに求人票には載っていないリアルな内部情報も手に入るので、安心して転職ができるでしょう。
また、転職エージェントには応募書類の添削や面接対策などのサポートもあります。働きながらでも十分に選考通過率の高い転職活動ができます。

年収400万円を目指すために転職以外でできること3つ

年収400万円を実現する方法は転職だけに限りません。思うように転職が決まらない場合には、以下のような方法を検討しましょう。

● 昇進を目指す
● 資格手当をもらう
● 副業をする

これらは今の仕事を続けながらでもできる方法です。転職は会社が変わる以上、少なからずリスクがあるので、試してみる価値はあります。目的は転職することではなく、年収400万を実現することです。自分に合う方法で年収400万円を目指しましょう。

一つずつ解説します。

昇進を目指す

役職がつくと年収が上がります。日本企業の多くはまだまだ年功序列制度が根強く残っているため、平均40代から50代にかけて役職がつくのが一般的です。業績が安定している会社であれば、係長、課長、部長と役職が上がるたびに、10万円前後昇給していきます。長く勤めるつもりなら昇進を目指すのもよいでしょう。
もちろん長年勤めているからといって、誰でも役職が上がるわけではありません。昇進するには社内で相応の評価を得ることが必須です。それには自分のキャリアパスを明確にし、成果をアピールして、スキルを磨き続ける必要があります。まずは上司に昇進を希望していることを伝え、そのために必要なことを逆算して計画的に実践していきましょう。

資格手当をもらう

業務に役立つ資格を持っていれば資格手当がつく会社もあります。就業規則等で確認をしましょう。
支給額は月に1000円〜50000円の範囲内で設定していることが多く、専門性の高い資格ほど高くなるのが一般的です。難易度の高い国家資格であれば、高額な資格手当がもらえる場合もあります。また、資格を取ることで昇進につながる可能性もあり、年収アップの選択肢が増える効果も期待できます。
ただし、資格の難易度に比例して、多くの勉強時間が必要になることも忘れてはなりません。働きながらスクールに通ったり、独学で何年もかけて勉強したりと、それなりの費用と労力がかかります。資格手当をもらうことが労力に見合うかどうかは検討すべきでしょう。

副業をする

働き方改革の推進に伴って副業OKの会社が増えているものの、可否は会社によって異なるため、必ず就業規則を確認しておきましょう。もし副業禁止と知らずに副業した場合、懲戒処分になる可能性があります。また、副業に気を取られて本業が疎かになることもNGです。副業は、あくまで「本業に支障が出ない範囲」で認められているにすぎません。副業のための勉強が必要なこともわかりますが、注意してください。
また、副業をすると確定申告や住民税の申告が必要になるケースもあります。会社員は会社が年末調整をしてくれますが、副業分は自分で確定申告をしなければなりません。確定申告をしたことがない人は、必ず事前に確認しておきましょう。